仕事のバックレはその後が危険！9つのリスクと簡単に即日退職する方法

会社で人間関係が合わない人がいる場合や自分に合わない仕事内容だと、会社にいくことが嫌になるものです。

会社にいくのが嫌になると、最後の手段としてバックレようかと迷う方もいるでしょう。

しかし結論から言うと、会社をバックレるのはやめるべきです。会社をバックレると会社の人に迷惑をかけるだけではなく、親や警察を巻き込む可能性もあります。

また今後の転職に響くことも考えると、会社をバックれるほど危険なことはありません。

そこでこの記事では、バックレを考えている方に向けて以下3点を解説します。

とにかく職場の人に会わずに仕事を辞めたい！ という方には、以下の退職代行サイトを通して職場へ退職の意思を伝えてもらうのがおすすめです。

仕事を辞めることは悪ではない！ただしバックレるとその後が危険

まず始めにあなたに知ってほしいことは、会社を辞めること自体は悪いことではないということです。

会社を辞めたいと考えてしまう原因には以下の例が挙げられます。

上記のように感じると職場は居心地が悪く、会社を辞めたいと思うでしょう。

そう思うのはあなただけではなく、人間なら当然の感情です。そんなときは無理に1社に固執する必要はなく、まず会社を辞めることを検討しましょう。

しかし、会社をバックレるのはリスクがあるため避けましょう。労働者にはいつでも仕事をやめられる権利があるため、わざわざバックレる必要はありません。

会社を辞めたいと考えている人でも、会社へ連絡もせずに休むのは避けましょう。

仕事をバックレたその後に待ち受ける9つの恐怖

それでは会社をバックレた後はどんなリスクがあるのでしょうか。バックレた後に待ち受けてるリスクとして以下の9つが挙げられます。

上記で挙げた例は必ず誰にでも起こることではありません。しかし、会社をバックレると起こるリスクがあるということは理解しましょう。

ここでは、それぞれのリスクについて解説します。

1. 連絡がくる

当然ですが、出社するはずだったあなたが急に会社に来なければ、会社から連絡がきます。

あなたは「仕事が嫌だから」バックレたのかもしれませんが、その気持ちは会社には伝わっていません。

会社からするとあなたが出社しなかった理由がわからないのです。

上司や同僚などあらゆる会社関係の人から連絡がきます。

あなたは電話が嫌で無視をしたとしても、電話を取るまでは何度も連絡がくる可能性は高いです。

バックレたその日から、会社から連絡がくるものだということは覚悟しましょう。

2. 上司が家にくる

会社をバックレて連絡もつかない場合は、上司が家まで安否確認をしにくることもあります。

やはり会社としては安否だけでも確認したいため、電話がつながらなければ次の手段として家までくるでしょう。

そしてあなたの家が会社から近い、または寮に住んでいるという場合は上司が家までくる可能性も覚えておくべきです。

あなたがそれでも会社にいきたくない場合は、居留守をするか数日間家を空けるしか方法はありません。

会社は本当にあなたが心配で連絡を取ろうとしています。そのため会社の人間が家までくることは想定しましょう。

3. 親に連絡がいく

あなたと連絡が取れない場合は、緊急連絡先である親に連絡がいく場合もあります。

あなたがバックレたことも含めて親に連絡がいくのは避けたいですよね。

できれば親にはバレずに仕事にいかない方法を探しているはずです。

しかし会社としてもあなたの身に危険がある可能性があることを想定して、当然親に連絡はします。

そして会社から親に連絡がいけば、親からもあなたに連絡がいくでしょう。

会社も、上司から連絡がいくより親からの電話の方が連絡もつきやすいだろうと考えているからです。

4. 警察に連絡がいく

どんな手段でもあなたと連絡が取れなければ、最悪の場合は警察に連絡がいくこともあります。

会社や親によって異なりますが、警察を動かしてしまうリスクは想定しておくべきです。

もしあなたの同僚、あるいは直属の後輩が突然このような状況になったらどのように思うでしょうか。

バックレたか否かはさておき、少なくとも「何か危険な状況にあるかもしれない」と思うのが自然でしょう。

そしてこの状況を「あなたが会社にも親にも状況を伝えず会社をバックレた場合」と当てはめて考えてみてください。

会社の人間は身の危険を心配して、警察に捜索願いを出すでしょう。

決してあなたが会社に来ないことを怒るためだけに連絡しているわけではありません。

これだけ連絡が取れないと、あなたが事件に巻き込まれていないか心配して連絡しているはずです。

あなたと急に連絡が取れないことは、周りをそれだけ心配させることだということを理解しましょう。

5. 減給または給料がもらえない

会社をバックレると無断欠勤扱いになり、減給される可能性があります。

または会社によっては給料が支払われないこともあります。

本来、会社をバックレても給料を受け取ることは労働者の権利です。

会社側の一方的な決定による給料の減給は、労働契約法で認められていません。

使用者は、労働者と合意することなく、就業規則を変更することにより、労働者の不利益に労働契約の内容である労働条件を変更することはできない。ただし、次条の場合は、この限りでない。

引用元：労働契約法 | e-Gov法令検索

しかし、ブラック企業だと振り込んでもらえない可能性もあります。

また手渡しで給料を受け取る会社なら、会社にいかないと給料がもらえません。バックレたにも関わらず給料をもらいにいきづらいでしょう。

法律上はもらえますが、給料が支払われず、トラブルに発展するリスクがあることは覚えておくべきです。

6. 同じことを繰り返す

一度会社をバックレると、バックレることに慣れてしまいます。

もし、あなたがまた辛い会社に勤めることがあると、すぐにバックレようと考える思考回路になるリスクも覚えておきましょう。

バックレてすぐのあなたは会社や同僚などに罪悪感があるはずですが、時間が経つとその罪悪感も薄れていきます。

その結果また嫌なことがあるとバックレてしまいます。そしてバックレることが悪いことだと感じつつも同じことをして、また忘れるという繰り返しになるでしょう。

何度も繰り返すほどあなたは「会社のせいでバックレるんだし自分は悪くない」という気持ちに変わってしまいます。

7. 転職が不利になる

会社をバックレると転職が不利になります。

いくらバックレた理由がパワハラやセクハラであっても、転職先の会社からすればあなたは「バックレた人」に変わりありません。

そんなあなたに対して転職先の会社は「いまはやる気があっても、次はうちの会社をバックレるかもしれない」と思うはずです。

新しく人を雇う会社はバックレるかもしれない人をわざわざ雇うほど優しくありません。

一度でもバックレた経歴のある人は、転職先でも警戒されてしまいます。

8. 離職票がもらえない

会社をバックレると退職時に必要な書類をもらえない可能性があります。

逃げたい一心で会社をバックレても退職後に必要な手続きが進められないため、再び頭を悩ませることになるでしょう。

会社は離職票などの書類を渡すことは義務ですが、バックレて会社とは関係なくなった人に気を使ってくれない可能性もあります。

しかしあなたも不当なやめ方をしている以上、退職書類を発行してくれないことに対してもあまり強くいえないでしょう。

9. 懲戒解雇になる

会社をバックレる最悪のケースとして、懲戒解雇になる可能性があることを注意しましょう。

懲戒解雇とは企業の秩序を乱す労働者にペナルティを与える形式の解雇を指します。

懲戒解雇になるとその後の転職活動で不利になりかねません。自分から言わない限り懲戒解雇されたことはバレませんが、離職票や退職証明書を見れば簡単ににわかってしまいます。

したがって会社をバックレたことで懲戒解雇になってしまうと、その後の人生を大きく左右するといっても過言ではありません。

懲戒解雇は試用期間中の労働者でも適用されます。したがって試用期間中でも会社をバックレるのは危険です。

仕事をバックレずに即日で辞める方法！退職代行がおすすめ

「バックレが良くないことはわかっていても、どうしてもいますぐ会社を辞めたい！」という方は、有給や欠勤を使えば会社を即日で辞めることが可能です。

会社を即日で辞める詳しい方法はこちらの「退職代行で即日退職できる？仕組みや依頼から退職までの流れを解説」で解説しています。

「いますぐ辞めたいけど有給も使わせてほしいなんて自分では言えない」という方は、退職代行を利用しましょう。

退職代行はあなたの代わりに会社に退職の意志を伝えてくれるサービスです。また退職の意思だけでなく有給消化もしたい場合も、その意志を代わりに伝えてくれます。

バックレを検討している方は、ぜひ一度退職代行サービスに相談してみてください。

退職代行に関する詳しい情報や仕組みは「【図解あり】退職代行の仕組みとは？利用の流れや注意点などを徹底解説」をチェックしましょう。

仕事をバックレても損害賠償を請求されない2つの理由

会社をバックレるとリスクはありますが、基本的にそれが原因で損害賠償を請求されるケースは稀です。理由は以下のとおりです。

当然、100％請求されないわけではありません。しかし、バックレただけの労働者に対して損害賠償を求める会社は少ないです。

とはいえ、バックレそのものにリスクがあることは間違いありません。

ここでは損害賠償を請求されにくい理由を詳しく解説しますが、当然バックレを推奨するものではなく「参考程度に」頭に入れておきましょう。

1. 裁判を起こすコストがかかる

損害賠償を請求する場合は裁判を起こす必要があります。

しかし、会社にとって損害賠償で裁判を起こすにはコストがかかるため、必ずしも賢い選択とはいえません。

ここでいうコストとは、以下の2種類があります。

言い方は悪いですが、会社はあなたひとりのために時間と費用をかけてまで、損害賠償を請求しても割に合いません。

それでも損害賠償を請求してくる場合は、あなたに時間とお金をかけることで、大きな金額の賠償金を請求できる場合のみと考えるべきです。

あなたが会社でそれだけ甚大な損失を出した覚えがないなら、裁判のコストをかけてまで損害賠償を請求してくることはほぼありません。

2. 損害の根拠を証明できない

損害賠償を求めるときは、具体的な損害の根拠を証明できないと成立しません。損害の根拠はなんとなく人が少なくて困るという理由では通用しません。

そもそもひとりでも欠員が出ると仕事が回らないような職場環境に問題があります。したがって逆に会社が問題を指摘されることもあります。

損害を証明する例としては、あなたが故意にクライアントの先で事故を起こして、先方があなたの会社を訴えたときなどです。

その場合、明確に損害の金額や根拠を説明できるため、損害賠償を請求してくる余地は出てきます。

上記の例ではなく「人間関係が悪い」や「仕事内容が辛い」など、日々の辛いことが積み重なって突発的にバックレた場合、損害賠償を請求される可能性は少ないです。

仕事をバックレずに正式に辞める際の流れ

それでは会社をバックレたときのリスクを知ったうえで、会社をバックレずに辞める方法をご紹介します。

具体的には以下の流れで退職できます。

それでは退職の流れひとつずつご紹介します。

1. 上司に相談し退職日を決める

退職を決意したら、上司に相談して退職日を決めましょう。

退職の話を持ちかけると最初は引き止められることが多いです。

しかし、あなたには退職する権利があります。会社のことは気にせずあなたの意思をとおしましょう。

退職の決意を伝えたら実際の退職日を決めます。退職日に指定できるのは最短で2週間後と決められているため、その点だけ注意が必要です。

途中の仕事ややり残した仕事があっても、会社になにを言われようが法律上は2週間後に退職しても大丈夫です。

しかしまだ気持ちに余裕があって会社と揉めることなく円滑に退職したい場合は、上司と相談して仕事の区切りがよく都合の良い日程を選びましょう。

2. 退職の1ヵ月前に退職届を出す

退職日が決まったら退職届を書きましょう。

法律上は退職日の2週間前までに退職届を出せば問題はありません。しかし、余裕を持って退職日の1ヵ月前を目安に提出しておくことが無難です。

あなたが退職日の2週間前に退職届を持ってきても、担当社員とのやり取りが滞って退職届の提出が遅れれば、その分あなたの退職日は遅れます。

退職日が決まっていればいつでも退職届は提出できます。余裕を持って準備しましょう。

3. 必要なら業務の引継ぎをする

退職の手続きをスムーズにおこなうためには、あらかじめ業務引継ぎの準備をしておきましょう。

「業務の引継ぎも必ずしなければならない」という法律は存在しませんが、あなたの立場によっては会社から求められる可能性もあります。

引継ぎを怠ってしまうと退職後に「この資料ってなに？」と電話がかかってくるリスクがあることは考えておくべきです。

そのため業務の引継ぎは最低限しておくに越したことはありません。

担当していた仕事内容とあなたが管理していた物やデータなどを書き出しておくといいでしょう。

4. 退職する

退職届で指定した日がきたら、あなたは退職できます。

退職書類や業務引継ぎが滞りなく進めば、退職日に辞められています。

また退職した際には各種手続きがあるため、事前に確認しましょう。

退職までに時間があるなら、退職後の準備も滞りなくすすめましょう。

円満に仕事を辞める際に覚えておきたい3つの注意点

会社を辞めるときに注意すべき3点を紹介します。

会社を辞める際は上記の準備をしているとスムーズに辞められます。

1. 会社の所有物やデスクを整理する

会社を辞める前に、あなたが会社から借りていた物やデスク周りを整理しましょう。

不備があると退職後も会社から電話がかかってきて問いかけられることもあります。

会社の所有物は以下が挙げられます。

細かい備品であっても確実に返却しましょう。会社のボールペンや手帳なども不安なら返却するのが確実です。

またデスク周りを次に使う人が気持ちよく使えるように片付けましょう。

書類も引継ぐ人へ渡したり、オフィスの棚にまとめておくのもおすすめです。

2. 退職時に受け取るべき書類を把握する

退職する際にはさまざまな書類を受け取ることになります。ほとんどが転職や失業時の申請に必要です。

受け取る流れを理解しないまま退職してしまわないように、あらかじめ受け取る書類を把握しておきましょう。

以下のものは、退職後に必要となる書類です。

離職票は転職先が決まっていない場合に必要となる書類です。

離職票は退職日を過ぎてからでないと発行されず、だいたい退職から1週間〜2週間後くらいには発行されます。

また、源泉徴収票も退職日以降の受け取りとなります。

最終給与確定（もしくは最終給与支給）から1ヵ月〜1ヵ月半ほどでの受け取りとなることが一般的です。

年金手帳と雇用保険被保険者証については、退職時には既に自分の手元にあることが多いです。

ですが、会社によっては会社側が預かっていることがあります。

もし手元にない場合は、退職前までに受け取るようにしましょう。

3. 退職を止められても応じない

あなたが退職を持ちかけたとき、ほとんどの確率で上司はあなたを引き止めます。

欠員がでると作業が停滞し別の社員には教育を始めるなど、さまざまなコストが掛かります。その会社としてはどんな人であっても辞めない方がメリットがあります。

しかし退職したい気持ちは会社に気を使う必要はありません。どんな理由があったとしてもあなたの自由で、あなたの意思が尊重されます。

退職しないことをお願いされたら退職することは申し訳ない気もしますが、断る勇気を持ってください。

もし次の転職先が決まっているなら、入社予定日も決まっているはずなので退職しやすいでしょう。

さいごに｜仕事のバックレは危険！辞めるなら退職代行の利用も検討しよう

仕事をバックレることには、転職に影響が出たり、今後も同じことを繰り返してしまったりと、さまざまなリスクが伴います。

どうしても仕事を辞めたい、今日からでも会社に行きたくないという場合は、退職代行サービスの利用も検討しましょう。

退職代行サービスなら、あなたの代わりに退職意思を伝えてくれるうえ、今日から会社に行く必要もなくなります。

退職代行サービスを利用するにはお金はかかりますが、バックレるよりもリスクは低く済むので、一度利用を検討してみるとよいでしょう。