会社を辞めたい50代が考えるべきこととは。転職・リタイアの判断基準

50代といえばそろそろ定年退職が見えてくる頃合いですが、さまざまな理由から退職・転職を検討する方は多くいます。

しかし、「年齢的に転職は厳しいのではないか」「どれくらい資産があれば安心して退職できるの？」と悩んでいる方も少なくないでしょう。

そこで本記事では、退職したい50代が考えるべきポイントや50代の転職事情などを解説します。

早期リタイアに必要な資産も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

50代が仕事を辞めたくなる理由5選

漠然と仕事を辞めたいという気持ちが募ってきたら、まずは自分の気持ちを深掘りしてみましょう。

今後のライフプランや自分に合う転職先を検討するためにも、仕事を辞めたい理由を探ることが重要です。

たとえば、50代が仕事を辞めたくなる理由としては、次のようなケースが考えられます。

それぞれの理由について、以下で詳しく解説しましょう。

精神・体力が疲弊してきた

20代～40代までは元気に働いていた方でも、50代ともなるとだんだんと体力の衰えを感じ始めるものです。

これまで長い間働いてきたことにより、身体のさまざまな部位に不調を感じている場合も多いでしょう。

たとえば、長年デスクワークを続けてきた方は、腰や肩・首回りなどに持病を抱えているケースが少なくありません。

女性の場合は、40代半ばから50代半ばにかけて、ホルモンの急激な変化により身体にさまざまな不調が現れる場合があります。

いわゆる更年期障害と呼ばれるもので、症状には個人差がありますが、なかには仕事や日常生活に支障が出てしまう方もいます。

こうした体調面の不安から、今までと同じように働くのは無理だと感じて退職を決意するケースも少なくありません。

また、若いころと比べて、気力が低下していると感じている方もいるでしょう。

特に、50代は責任を伴う仕事を任されやすく、経営陣と若手との板挟みになりがちです。

部下とうまくコミュニケーションをとれなかったり、同僚との折り合いが悪かったりと、職場の人間関係に関するストレスから退職を検討するケースも多くあります。

ワークライフバランスを再検討したい

50代ともなると、自分のキャリア形成は完了し始める頃合いです。

このタイミングで、ワークライフバランスの見直しを図る方は珍しくありません。

「今まで仕事に邁進してきた分、セカンドライフは趣味に思い切り没頭したい」と、若いころのようながむしゃらな働き方から無理のない働き方にシフトするケースも多いのではないでしょうか。

しかし、労働者の働き方は、職場環境によっても左右されるものです。

たとえば、年代問わず激務な環境では、自分だけ無理のない範囲で働くというスタイルを実現するのは難しいでしょう。

そのため、理想のワークライフバランスを実現するために、もっとのんびりと働ける職場に転職する方は多くいます。

資産に余裕があり、働く必要がなくなった

2023年に金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、世帯主が50代である2人以上の世帯の平均金融資産保有額は1,147万円です。

また、50代の単身世帯では、平均金融資産保有額は1,391万円という結果となりました。

これはあくまで平均値なので、人によってはさらに多くの金融資産を保有している場合もあるでしょう。

このように50代は資産形成が進んでいるケースが多く、経済的に余裕のある世帯も少なくありません。

残りの人生から逆算して生活するのに十分な貯蓄があるとわかれば、「これ以上働いても仕方がない」と感じる方がいても不思議ではないでしょう。

同僚や若手のスキルに追いつけない

同僚や若手と比べたときにスキル不足を感じ、仕事を辞めたいと考える方もいます。

特にIT技術の進歩はめざましく、どの業界においても職場のDX化が進められています。

しかし、50代にもなると、長年続けてきたやり方をすぐに変えるのは難しいものです。

実際、ITの知識やツール操作に苦手意識を持っている50代の方は多いでしょう。

もちろん、50代のなかにも新しい知識やスキルを積極的に吸収しようとする方はいますが、逆にそうでない方にとっては「同年代なのにどうしてこうも違うのだろう」とコンプレックスを感じてしまう要因にもなります。

このように、時代の変化に対応することの難しさから、退職を検討する方も少なくありません。

職場に将来性が感じられない

同じ業界や会社で長年働いていると、自社の経営状況や業界での立ち位置がだんだんとわかってくることがあります。

50代といえども、65歳を定年とするとあと十数年は働き続ける必要があるため、会社に将来性が感じられない場合は「転職を考えたほうがよいのではないか」と不安を覚えることもあるでしょう。

50代の離職率は5～10％、男女別の割合は？

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると、50代の離職率は次のとおりです。

50～54歳	男性	5.6％
	女性	10.2％
55～59歳	男性	7.9％
	女性	9.1％

50代男性よりも、50代女性のほうがやや離職率が高いという結果となりました。

男女ともに40代から50代までの離職率はほぼ横這いで推移していますが、60代になると離職率が一気に跳ね上がります。

60～64歳	男性	19.9％
	女性	17.8％
65～69歳	男性	22.0％
	女性	18.1％

これは、定年制により60代で会社を退職する方が多いためだと考えられます。

参照元：令和3年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

退職したい50代がまず考えるべきこと

退職したい50代が検討すべきポイントは、次の4つです。

それぞれのポイントについて、以下で詳しく解説します。

リタイア（早期退職）か転職か

50代で会社を辞める場合、そのまま転職はせずに早期リタイア（早期退職）するという選択肢もあります。

早期リタイアとは、定年退職を迎える前に仕事を辞め、セカンドライフを始めることです。

これまで仕事に使っていた時間を趣味や交流などにあてられるため「これからは自分の好きなことに打ち込みたい」という方におすすめです。

ただし、年金受給開始年齢を65歳とすると、50歳で退職した場合は年金を受け取れるようになるまで15年あります。

早期リタイアを目指す方は、経済的に困らないよう資金計画をしっかり立てておくことが大切です。

「早期リタイアは経済的に不安がある」「新しい環境でまだまだ働きたい」という場合は、転職を検討しましょう。

これまで培ったスキルや人脈などを活かせれば、50代での転職は十分可能です。

リタイア（早期退職）に必要な資産は？

一説によると、50代で早期リタイアするためには5,000万円～1億円の資産が必要とされています。

たとえば、夫婦2人暮らしで年間支出が450万円の場合、50歳から65歳までの15年間では計6,750万円の資金が必要です。

これに加えて、「大学で学び直したい」「世界一周旅行に行きたい」といった希望がある場合は、別途資金を用意する必要があります。

もちろん、必要な支出はライフスタイルや住宅ローンの有無などにより異なり、退職時の年齢によっては一般的な金額よりも少ない資金で早期リタイアできる可能性もあるでしょう。

ただし、予期せぬ病気やトラブルのリスクを考えると、資金は多めに確保しておくべきです。

また、2022年の総務省による「家計調査年報（家計収支編）」によると、1ヵ月あたりの消費支出は50代でピークを迎えます。

必要な支出額は世帯ごとに異なりますが、50代は傾向として支出が多くなりやすい時期と考えられるでしょう。

早期リタイアを視野に入れるなら、まずはいま現在の家計の支出を把握するところから始めるのがおすすめです。

65歳以降の老後資金は別途必要となることも加味して、無理のない資金計画を立てましょう。

家族の理解が得られそうか

パートナーや子どもがいる場合は、家族の理解をしっかりと得ることも大切です。

50代での退職・転職はその後の人生プランに大きな影響を及ぼすため、自分一人で決定すると家族と揉めてしまう恐れがあります。

また、50代は子どもが高校・大学へと進学して教育資金が増大する時期でもあるため、無理のない資金計画を立てることが重要です。

子どものためにも、できるだけ経済的な不安のない選択肢を選ぶとよいでしょう。

場合によっては子どもが大学を卒業するまで退職時期をずらしたり、退職後も自分なりの収入源を確保したりと、柔軟に対応する必要があります。

自分だけでなく、家族全員が安心して暮らせるようなプランを立てましょう。

その場の感情に流されていないか

現在の職場に不満があるからといって、その場の感情で会社を辞めるのは得策ではありません。

勢いで退職を決めてしまうと、家での過ごし方がわからず時間を浪費してしまったり、転職先がなかなか決まらなかったりと、後悔するリスクが高まります。

また、転職しない場合は当然給与収入が途絶えるため、退職後の生活設計をしっかり立てておかなければなりません。

退職後の生活スタイルや具体的な生活費、老後資金など、仕事を辞めたあとの暮らしをリアルに思い浮かべる必要があります。

50代での退職・転職を成功させるためには、若いころ以上に計画性が求められるのです。

そこで、仕事を辞めたいと思ったら、自分の気持ちを見つめ直してみましょう。

まずは、自分がなぜ退職したいと思ったのかを整理するのがおすすめです。

退職したい理由が明確になれば、退職後に取り組みたいことや転職先に求める条件を具体化できます。

また、理由によっては、退職以外の選択肢が見つかる可能性もあるでしょう。

「こんなはずではなかった」と後悔しないためにも、その場の感情に流されてものごとを決めてしまっていないか、自分自身をしっかり観察することが大切です。

会社の早期退職制度が使えるか

50代で早期リタイアすると、会社によっては早期退職による優遇制度を利用できる場合もあります。

優遇の内容は会社によって異なりますが、よくあるのが退職金の割り増しです。

定年退職の場合と比べて退職金が数百万円規模で高くなり、リタイア後の資金を増やせます。

また、会社によっては早期退職者に対する再就職支援をおこなっている場合もあるでしょう。

20代や30代と比べて転職活動が難航しやすいミドル～シニア世代を対象に、人材紹介会社や再就職支援会社と連携したサポートを提供してくれます。

転職先の紹介や履歴書の添削などの支援を受けられるため、「もっとのんびり働ける職場に転職したい」「興味のある業界にチャレンジしてみたい」という方は大きなメリットを感じられるでしょう。

なお、早期退職制度は従業員に対する福利厚生の一環であり、制度を導入していない会社も多くあります。

年齢制限をはじめとした要件が設けられているケースも多いため、自分が該当するかどうかしっかり確認しておくことが大切です。

辞める前に考えたい50代の転職事情

ここからは、50代の転職事情を解説していきます。

転職を検討している方はもちろん、早期退職を考えている方も、経済的な不安からまた働きたくなった場合のために最近の転職事情を把握しておきましょう。

転職自体の難易度が高い

50代の転職は、20代や30代と比べてハードルが高いとされています。

転職をする50代は一定数いるものの、ミドル層を積極的に採用する会社はそれほど多くありません。

実際に、厚生労働省が2019年に公表した「中途採用に係る現状等について」によると、45歳以上55歳未満の人材を積極的に採用したいと考えている会社は3.1％、55歳以上では1％にとどまっています。

しかし、積極的とまではいかなくとも、よい人材がいれば採用したいと考えている会社の割合は45歳以上55歳未満で39.8％、55歳以上で23.5％です。

若い世代と比べて難易度は高くなるものの、50代の転職は決して無理ではないといえるでしょう。

参照元：中途採用に係る現状等について｜厚生労働省

収入アップには期待できない

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると、転職によって年収が上がった人の割合は50歳～54歳で32％、55歳～59歳で20.5％と、ほかの世代と比べて低い数値となっています。

55歳～59歳では、転職によって年収が下がったと回答した人が約半数の48.8％に上ります。

50代の転職で収入アップを期待するのは難しいといえるでしょう。

参照元：令和3年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

未経験の職種に飛び込みたいなら

50代の転職活動では即戦力としてのスキルを求められる場合が多く、実務経験が重視されます。

未経験の職種にチャレンジしたい方は、これまで培ってきたスキルや経験を活かせる転職先を選ぶとよいでしょう。

たとえば、営業としての実務経験がなくても、これまでの人生経験やコミュニケーションスキルを活かせば、顧客の信頼を勝ち取れる可能性は十分あります。

転職活動においても、現職での経験をどう活かすかという視点で自分の強みをアピールしましょう。

退職だけじゃない。会社を辞めたい50代の選択肢

会社を辞めたい50代の方には、次のような選択肢がおすすめです。

最適な解決策は、退職だけとは限りません。

会社を辞めたい理由や人生設計などに合わせて、自分にとって最適な選択肢を選びましょう。

休職制度を利用してみる

いきなり退職するのではなく、まずは休職制度を利用してみるのもおすすめです。

仕事に疲れ切って体力的・精神的な限界を感じている場合は、一度仕事から離れて十分な休息を確保しましょう。

心と身体を休めて、趣味や家族との時間を楽しむことが大切です。

気持ちの余裕を取り戻せたら、今後の人生についてあらためて考えてみましょう。

心身ともに疲弊していたときと比べて思考がクリアになり、自分にとってより適したプランを選びやすくなります。

会社に籍を置いたまま長期間休めるので、自分も家族も安心です。

会社によっては休職期間中も給与の一部を支給するケースもあるため、経済的な不安も軽減されます。

異動願を出す

職場の人間関係や業務内容にストレスや不満を感じている場合は、部署異動を願い出るのも手段のひとつです。

一緒に働く人や業務内容が変わることで、これまで抱えていた不満が解消される可能性があります。

新たな業務内容にチャレンジできるため、仕事がルーティン化してモチベーションが低下しているという方にもおすすめです。

ただし、希望する部署に異動するためには、事前にある程度のスキルを習得する必要があります。

たとえば、プログラミングが一切わからない状態で「システム開発部門に異動したい」と伝えても、希望は通らない可能性が高いでしょう。

まずは自分のやりたいことを整理して、必要なスキルを洗い出してみるのがおすすめです。

副業を始める

退職後もある程度の経済力を維持したい方は、副業を始めてみるとよいでしょう。

近年はさまざまな副業があり、初期コストがほとんどかからないものも少なくありません。

これまで培ってきたスキルを活かせる副業なら、スムーズに売上へつなげられる可能性があるでしょう。

また、「趣味を仕事にしたいが、自分にできるかどうか不安」という方にも、まずは副業から始めてみるのがおすすめです。

ただし、副業を始める場合はリスク管理を徹底しましょう。

特に、開業や仕入れなどに莫大な費用がかかる副業に失敗すると、大きな借金を抱えることにもなりかねません。

はじめは小規模スタートを心がけ、なるべくリスクの少ない副業を選びましょう。

早期リタイアする

早期リタイアには、仕事のストレスから解放され、自由な時間が増えるというメリットがあります。

近年はFIREと呼ばれるスタイルにも注目が集まっており、早期リタイアを目指して資産形成に力を入れる方も少なくありません。

早期リタイアは、十分な資金力という基盤のうえに成り立ちます。

また、自分の望む生活にはどの程度の資金が必要なのか、老後資金とは別にいくら貯めれば安心なのかといった点を考えながら、計画的に準備を進める力も必要です。

リタイア後も定期収入を得るために、投資や賃貸経営などで不労所得の獲得にチャレンジするのもよいでしょう。

ただし、投資や賃貸経営は誰もが成功できるものとは限りません。

リスクとリターンをよく考慮したうえで、無理のない範囲で取り組むことが大切です。

転職活動をおこなう

職場の人間関係に悩んでいる場合は、転職によって問題が解消されることがあります。

心機一転、新しい職場で働き始めたら、仕事に対するモチベーションが回復する可能性もあるでしょう。

50代の転職活動では、これまで培ってきたスキルや経験を活かすのが鉄則です。

本格的に転職活動を始める前に、自分のスキルや経験を活かせる求人があるのかチェックしてみてください。

定年まで頑張る

新たな道に進むことを検討するのと同時に、現在の生活を維持するパターンについても考えておきましょう。

50代という年齢を考えると、あと数年～十数年頑張って定年退職したほうがリスクは少なく、結果的に穏やかな老後を迎えられる可能性は十分あります。

感情的になっているときに、重大な決断を下すべきではありません。

勢いに任せて退職しようとしている場合は、一度心を落ち着けてから本当に会社を辞めたいのか考えてみましょう。

退職の申し出が負担なら退職代行がおすすめ

50代は職場で重要なポジションを任されることも多いため、退職しようとしても引き止めに遭う可能性があります。

また、精神的なストレスから退職を検討している場合、自分から退職を申し出る気力がわかないという方も多いでしょう。

そのような方におすすめなのが、退職代行サービスです。

退職代行業者に依頼すれば、会社への連絡や退職届の提出など、退職に関するやりとりを全て任せられます。

上司や同僚と直接顔を合わせる必要がないため、ストレスフリーに退職できるでしょう。

なお、退職代行サービスの運営元は民間企業・労働組合・弁護士の3パターンに分かれ、それぞれ対応範囲が異なります。

運営元	退職連絡	退職手続きや貸与品返却のやりとり	会社との交渉	訴訟や損害賠償請求などのサポート
民間企業	◯	◯	×	×
労働組合	◯	◯	◯	×
弁護士	◯	◯	◯	◯

労働組合や弁護士が運営する退職代行サービスなら、退職に関するやりとり全般に加えて、会社との交渉を依頼することも可能です。

未払いの賃金や残業代、有給休暇取得などの交渉を任せられるため、退職時の心強い味方となってくれます。

さらに、弁護士が運営する退職代行サービスなら、法的なサポートも依頼できます。

会社や上司に対して訴訟を検討している場合は、弁護士に依頼するとよいでしょう。

一方、民間企業の退職代行サービスは対応範囲こそ限られるものの、リーズナブルな料金が魅力です。

早期リタイア後や老後の生活資金のために、お金を少しでも多く残しておきたい方に適しています。

また、運営元が民間企業でも、労働組合や弁護士と提携していれば交渉を依頼できる場合があります。

50代の退職についてよくあるQ＆A

もうすぐ定年が見えてくる50代での退職には、なにかと不安がつきものです。

そこで、ここからは50代の退職に関するよくある質問に答えていきます。

50代を過ぎたらどんな病気にかかりやすい？

50代は、これまでの不摂生な生活に起因する病状が本格的に現れ始めるタイミングです。

心筋梗塞や脳卒中など、命にかかわる危険な病気も、50代から急激に増えるといわれています。

筋力も低下してくるので、肩こりや腰痛に悩んでいる方も多いでしょう。

また、緑内障や白内障といった目の病気にかかる方も増えてきます。

女性の場合は、ほてりやのぼせ、めまいなど更年期障害の症状が現れる方もいます。

女性ホルモンの急激な変化は動脈硬化や骨粗しょう症のリスクを高めてしまうため、生活習慣には十分注意しましょう。

早期リタイアにしろ、新しい環境へ飛び込むにしろ、人生後半戦を楽しむには健康な体が欠かせません。

これまで不摂生を続けてきた方は、食事や運動などの生活習慣をあらためて見直してみましょう。

リタイアの平均年齢は？

リタイア時における平均年齢は、70歳前後といわれています。

2025年からは65歳までの継続雇用が義務化されるため、退職の平均年齢は今後ますます高くなっていく可能性があるでしょう。

早期リタイアは40代～50代が中心ですが、なかには30代で会社をリタイアする方もいます。

十分な生活資金を確保する必要はあるものの、近年は資産運用を前提としたFIREにも注目が集まっています。

FIREは資産運用の元手を蓄えれば実践できるため、従来に比べ早期リタイアのハードルは下がっているといえるでしょう。

さいごに｜老後まで見据えた選択を

キャリアの終着点が見えてくる50代は、今後の働き方やライフプランについて悩む方が多いものです。

また、職場の人間関係や業務内容に関する不満から「いっそのこと早期リタイアしてしまおう」と考えるケースもあるでしょう。

退職するにしろ残留するにしろ、後悔しないためには自分の気持ちを整理することが大切です。

退職後の過ごし方や生活資金なども考慮したうえで、自分にとって最適な方法を選びましょう。

自分から退職を言い出しづらい場合は、退職代行サービスに依頼するという方法もあります。

どの業者にするか迷ってしまったときは、退職代行Jobsがおすすめです。

退職代行Jobsは、弁護士監修の退職代行サービスです。

労働組合と提携しているため、退職連絡だけでなく会社との交渉も依頼できます。

料金は23,000円（税込）※とリーズナブルなので、生活資金を少しでも多く残しておきたい方にもおすすめです。

LINEやメールで24時間相談できるので、まずは気軽に問い合わせてみましょう。

※会社との交渉を依頼する場合は、労働組合費2,000円が別途必要