バイトを辞めるとき、シフトが残ってるとNG？ スムーズな辞め方を解説

「アルバイトを辞めたいけれど、シフトが残っている」

「シフトを提出したばかりだから、バイトを辞められない」

アルバイトを始めてみたものの、さまざまな理由で続けられなくなるケースもあるでしょう。

なかには、初出勤を終えてその日のうちに辞めたいと感じる方もいるはずです。

本記事では、シフトが残っていてもアルバイトを辞められるケースや、即日で退職する方法を紹介します。

アルバイトを退職する際の具体的な流れも解説するため、これからアルバイトを辞めようと検討している方はぜひ参考にしてください。

シフトが残っていてもバイトは辞められる

結論から伝えると、シフトが残っている状態でもアルバイトを辞められます。

すでに決まったシフトがあるからといって、アルバイトを辞められないということはありません。

ただし、すでにシフトが組まれている状態でアルバイトを辞めると、ほかの従業員がシフトの穴埋めをしなければならなくなります。

特に、人数の少ない職場の場合は、空いたシフトに人が入れないというケースも考えられるでしょう。

このように、一度決まったシフトを変更する行為は、シフトを管理する責任者はもちろん、従業員たちにも迷惑がかかると覚えておいてください。

退職に関する法的知識

アルバイトに限らず、シフトが残っていることと退職は関係しません。

雇用期間が定められていない無期雇用契約の場合、退職を希望する日の2週間前までに退職の意思を伝えれば、雇用関係を解消できます。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。

この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用元：民法｜e-Gov法令検索

一方で、雇用契約が定められているアルバイトの場合は、契約期間が終了するまで在籍するのが原則です。

ただし、次のようなケースでは退職ができます。

やむを得ない事情で退職するケースについては、後ほど詳しく解説します。

トラブルを避けるためにもまずは相談

法的には、シフトが残っている状態でも退職できるケースはあるものの、早めの相談が欠かせません。

就業規則や雇用契約書に退職の申し出をするタイミングを定めている会社もありますが、できるだけ1ヵ月程度前までに相談するのがおすすめです。

無断で辞める（バックレ）は厳禁

アルバイトを辞める旨を伝えず、無断でバックレる行為は厳禁です。

無断で仕事を辞めてしまうと、残った従業員でシフトを回さなければならず、同僚だけでなく、お客さんや取引先に迷惑をかけてしまいます。

辞めることを職場に伝えていないと無断欠勤として扱われてしまい、その分の損害賠償を請求される恐れもあります。

やむを得ない事情でアルバイトを辞める際は、職場の上司に辞める意思と伝えたうえで、合意を得ることが大切です。

今日限り（即日）で退職することは可能？

アルバイトをすぐにでも辞めたい方のなかには、その日限りで退職を希望するケースもあるでしょう。

ここでは、シフトが残っている状態で即日退職できるかどうかを詳しく解説します。

「やむを得ない事情」に該当するケース

即日退職するためには、雇用主に「やむを得ない事情」があると認めてもらう必要があります。

民法第628条では、契約期間が定められた有期雇用労働者であっても、やむを得ない事情があれば雇用契約を解除できると定められています。

（やむを得ない事由による雇用の解除）

第六百二十八条　当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。

この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。

引用元：民法｜e-Gov法令検索

やむを得ない事情の具体的な例は提示されていませんが、次のようなケースが該当します。

上記のような事情があったとしても、前触れもなく欠勤するようなことがないようにしてください。

どうしても退職したい場合は、職場の責任者に相談してみるのがおすすめです。

給与はどうなる？

アルバイトは労働時間に応じて給与を計算するため、即日で退職する場合でも、働いた時間分、もしくは日数分で支払われるのが原則です。

賃金の支払いについては、労働基準法において次のように定められています。

（賃金の支払）
第二十四条　賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない。

ただし、法令若しくは労働協約に別段の定めがある場合又は厚生労働省令で定める賃金について確実な支払の方法で厚生労働省令で定めるものによる場合においては、通貨以外のもので支払い、また、法令に別段の定めがある場合又は当該事業場の労働者の過半数で組織する労働組合があるときはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がないときは労働者の過半数を代表する者との書面による協定がある場合においては、賃金の一部を控除して支払うことができる。

②　賃金は、毎月一回以上、一定の期日を定めて支払わなければならない。

ただし、臨時に支払われる賃金、賞与その他これに準ずるもので厚生労働省令で定める賃金（第八十九条において「臨時の賃金等」という。）については、この限りでない。

引用元：労働基準法｜e-Gov法令検索

労働基準法第24条では、「賃金支払の5原則」という次の5つの項目が定められています。

即日退職したとしても、「全額支払い」の原則に基づいて給与が支払われます。

万が一、即日退職を理由として適切に支払われない場合は、労働基準監督署や弁護士、司法書士などの専門家に相談してみましょう。

バイトを辞める際の流れ｜シフトが残っているときは？

シフトが残っている状態でアルバイトを辞める際の具体的な流れを紹介します。

退職を申し出る

アルバイトを辞める際は、退職希望日の1ヵ月以上前のタイミングで伝えるのが望ましいとされています。

シフト制のアルバイトの場合は、次の月のシフト希望を提出する前が一つの目安です。

職場からの引き止めに遭わないようにするためにも、後任の方への引き継ぎをするためにも、なるべく早いタイミングで退職の意思を伝えてください。

退職を申し出るタイミングが退職希望日の1ヵ月を切っている場合は、職場の方たちが納得するやむを得ない事情がある旨を伝えなければなりません。

退職する理由は、事前にしっかりと考えておきましょう。

退職を申し出るのは、直属の上司や職場の責任者に対面で伝えるのがマナーとされています。

退職を切り出すタイミングは、店長や上司の休憩時間中や終業時など、声をかけやすいタイミングがおすすめです。

切り出し方の例は、次のとおりです。

退職を申し出る場合は、退職もやむを得ないと思える具体的な理由を伝え、退職の意思を明確に示していきましょう。

対面で伝えるための時間がなかなかとれない、直接伝えることに抵抗がある、対面で伝える前に退職の意思を事前に伝えておきたいなどの場合は、電話やメールなどで伝えることも検討してください。

電話の場合

対面で伝えるのがどうしても難しい場合は、電話を使って退職の意思を伝えましょう。

電話では、対面で直接話す場合よりも、端的にわかりやすく自分の意思を伝えなければなりません。

電話中にパニック状態に陥らないためにも、電話をかける前にあらかじめ準備しておいてください。

勤務先が忙しい時間帯を避けて、店長やマネジャーが対応できる時間を狙って電話をかけます。

仕事が落ち着いている時間を事前に把握しておきましょう。

退職の意思を伝える際は、「どうして辞めるのか」と必ず質問されます。

執拗（しつよう）な引き止めに遭わないためにも、納得してもらえるような退職理由を準備しておくことが大切です。

学生の場合は、学業や就活などの理由であれば理解を得やすいでしょう。

アルバイト先によっては、貸与品が支給されている場合もあります。

貸与品の返却方法や退職する際の書類手続き、最終出勤日など、退職に向けた準備についても確認してください。

大切な伝達事項をすぐにメモができるよう、筆記用具を準備してから電話をかけましょう。

電話で退職の意思を伝える際の例文は、次のとおりです。

【学業を理由にする場合】

【家庭の事情を理由にする場合】

【体調不良を理由にする場合】

退職することに対する申し訳ない気持ちを表現できるような文章を、あらかじめ考えておいてください。

メール・LINEの場合

対面や電話では難しい場合、メールやLINEのようなメッセージアプリを使って退職の意思を伝えましょう。

ただし、メールやLINEを使う方法はマナー違反と判断される恐れもあるため、文章には細心の注意を払わなければなりません。

メールやLINEで退職の意思を申し出る際の例文は、次のとおりです。

メールやLINEなどで退職の意思を申し出る際は、次のポイントを押さえてください。

メールやLINEでメッセージを送信する際は、同僚や先輩ではなく、直属の上司に送ります。

文章は「です・ます」調に統一し、尊敬語や謙譲語を意識しましょう。

退職理由を曖昧にすると、単なる退職の相談だと誤解されてしまう可能性もあります。

やむを得ず退職する理由をはっきりと伝えるのはもちろん、直接伝えられない事情についても触れておくことが大切です。

退職に向けた引き継ぎや会社側の採用準備もあるため、退職する日付も含めて文章を作成してください。

また、働いていた期間の長さに関係なく、これまでお世話になったことに対する感謝の気持ちを伝えます。

円満退職するためにも、丁寧に対応しましょう。

引き留められた場合は？

これまで伝えたポイントを押さえて退職の意思を伝えても、職場からしつこく引き留められる可能性はあります。

執拗な引き留めや嫌がらせ行為に悩まされそうな場合は、自力で対処するのではなく、退職代行サービスの利用を検討してください。

退職代行とは、依頼者の代わりとなって退職代行業者が会社側に対して退職の意思を伝えるサービスです。

職場に直接伝えづらい内容を伝えてくれるだけでなく、退職に向けた職場とのやり取りも全て任せられるため、注目を集めています。

退職代行の利用をおすすめするのは、次のような方たちです。

上司との関係性が悪く、直接伝えられない方をはじめ、引き継ぎ業務を避けたい方、一日でも早くアルバイトを辞めたい方も、退職代行の利用を検討してみてください。

退職代行を利用する基本的な流れは、次のとおりです。

退職代行業者によって対応できるサービスや依頼費用、アウターフォローの有無などが大きく異なります。

業者選びに失敗しないためにも、複数の業者に相談し、信頼できる代行サービスを見つけましょう。

退職までのシフトを消化する

退職の意思を伝えて、最終的な退職日が決まったら、退職日までのシフトを消化していきます。

退職するからといって手を抜かずに、最後まで精一杯働くことが大切です。

そうすることで、退職することに対して同僚から不満が出ることもなく、辞めることに対する後ろめたさや気まずさから解放されるでしょう。

退職日が決まったら、先輩や同僚にも隠さず、自分から退職日を伝えることをおすすめします。

直接伝えることで、伝えられた相手も退職する事実を受け入れやすくなるはずです。

必要に応じてシフトの調整に協力する

退職理由が体調不良や家庭の事情だった場合は、即日退職が認められるケースも少なくありません。

たとえ即日退職が認められたケースであっても、退職日までの全てのシフトを消化できない場合は、自ら同僚に頼んでシフトを変わってもらうよう働きかけてください。

早めに伝えることで、調整できる可能性が高まります。

シフト調整や人材補充の負担を少しでも軽くするために、できる限り協力すべきです。

最終日などに挨拶して退職する

アルバイトの最終勤務日は、通常時よりも早めに出社して、一緒に働く同僚に対してこれまでの感謝の気持ちを伝えてください。

従業員全員の前でスピーチを求められた際は、以下のポイントを押さえて挨拶しましょう。

退職の挨拶は、簡潔にまとめることが大切です。

これまでの感謝の気持ちや退職日、職場に対する応援メッセージを伝えてください。

直接伝えられない従業員の方に対しては、「○○さんにもよろしくお伝えください」と伝言してもらうのがよいでしょう。

バイトの退職についてよくあるQ＆A

アルバイトの退職についてよくある質問をいくつか紹介します。

バイトを1日～2日で辞めることはできますか？

契約期間のある契約を結んでいる場合は、原則として契約期間が満了するまで辞められません。

ただし、アルバイトを始めて間もないタイミングであっても、やむを得ない事情がある場合は退職が可能です。

やむを得ない事情とは、次のようなケースが該当します。

仕事内容が提示されていた条件と異なっている場合や勤務先の環境が劣悪で働き続けられない場合も、やむを得ない事情と判断されます。

アルバイト先の合意を得られれば、契約期間の有無に関係なく、即日で退職できると覚えておきましょう。

シフト制のバイトを辞めるタイミングは？

シフト制のアルバイトを辞める際は、次の月のシフト希望を提出する前が、退職を申し出る目安です。

法律上、契約期間の定めがない雇用契約の場合は、退職希望日の2週間前までに申し出れば辞められると定められています。

しかし職場としてはあなたの退職によって引き継ぎや後任探しをしなければならなくなるため、なるべく早いタイミングで伝えるようにしましょう。

遅刻が多いバイトはクビになりますか？

遅刻や無断欠勤を1回だけしたとしても、いきなりクビになることはありません。

しかし、注意を受けていたにもかかわらず遅刻を繰り返していて、雇用主から改善の余地がないと判断された場合は、解雇される恐れがあります。

そのほかにも、窃盗のような犯罪行為や業務妨害などは、業務妨害として、事前の解雇予告なくただちに懲戒解雇となるケースもあるため、注意しましょう。

さいごに｜トラブルになりそうなら退職代行もアリ

シフトが残っている状態でも、アルバイトを辞めることは可能です。

ただし、即日でアルバイトを辞める場合は、勤務先にとって大きな負担となりかねません。

やむを得ない事情があって即日で退職しなければならない際は、納得してもらえるように誠意を持って事情を説明してください。

退職の意思を伝える自信のない方は、自力で対処するのではなく、退職代行の利用を検討しましょう。

退職代行Jobsは、顧問弁護士による監修、労働組合との連携のもとサービスを提供する代行業者です。

一律料金で依頼できるため、見積もり後に追加請求されることもありません。

LINEによる無料相談を24時間受け付けているため、気になる方は気軽に相談してみてください。