仕事を1ヶ月で辞めるのは非常識？問題ない理由や言いづらい場合の対処法

「就職したばかりだけれど、仕事が辛くて辞めたい」
「就職して1ヵ月しか経っていないのに退職するのは、非常識？」

就職や転職から1ヵ月が経過し、業務内容や職場の雰囲気に慣れてくると「自分には向いていない」と感じるケースもあるでしょう。

しかし、短期間で退職することに不安を感じる方も少なくありません。

そこで本記事では、入社して1ヵ月のタイミングで退職して問題がないかを詳しく解説します。

入社して1ヵ月であっても退職すべきケース、退職するメリット・デメリットもわかりやすく紹介するため、これから退職を検討している方は参考にしてください。

入社1ヵ月で退職してもいい？

結論から伝えると、入社から1ヵ月のタイミングで退職しても問題ありません。

ただし、短期間での退職は、その後の転職に悪影響を及ぼす恐れがあるため、リスクやデメリットを十分考慮したうえで退職を決断しなければなりません。

ここでは、入社1ヵ月で退職しても問題がない理由をはじめ、非常識と思われる理由や転職にどのような影響があるかを詳しく解説します。

法的にはほとんどの場合問題ナシ

就職や転職後1ヵ月ほどの短期間で退職することは、法的に問題はありません。

これは、民法によって「退職の自由」が定められているためです。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）
第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元：民法｜e-Gov法令検索

これは、正社員のように雇用期間を定めない無期雇用契約の場合、労働者はどのようなタイミングであっても退職の申し入れができるということです。

たとえ、上司や会社から執拗な引き留めにあったとしても、退職の意思を伝えてから2週間後には雇用契約を解除できます。

つまり、退職希望日まで2週間あれば、在職期間に関係なく退職可能です。

ただし、契約社員のように雇用期間に定めがある有期雇用契約の場合は、原則として契約期間中の退職は認められていません。

しかし、次の条件のいずれかを満たす場合は、契約期間が満了する前であっても、退職できます。

民法第628条では、有期雇用契約の場合も、やむを得ない事情があれば退職できると定められているため、勤続年数が1年未満であっても退職可能です。

やむを得ない事情の具体例は、次のとおりです。

このように、雇用形態や在職期間に関係なく、条件を満たしていれば誰でも退職したいタイミングで退職できます。

非常識・ありえないと思われる？

従業員を雇用するためには、採用活動や入社手続き、入社後の教育・研修など、さまざまな労力とコストをかける必要があります。

そのため、入社して間もないタイミングで退職を申し出ると「非常識」「ありえない」と非難されるケースもあるでしょう。

また、入社して1ヵ月で退職を申し出ると、上司から引き留められるケースが多くあります。

上司が退職を考え直すように説得する理由として、次のようなものが考えられるでしょう。

ただし、民法上の規定では、退職を希望する2週間前までに意思表示すれば仕事を辞められると定められていることから、条件を満たせば誰でも自由に退職できます。

上司や会社から引き留めにあったとしても、堂々とした態度で納得してもらえる退職理由を伝えていきましょう。

転職に影響はある？

働き方の多様化や終身雇用制度の崩壊などを理由に、転職に対するハードルは大きく低下しました。

多くの企業でも、新卒採用と同等、もしくはそれ以上に中途採用に力を入れているため、以前よりも転職後のキャリア形成がしやすくなっているでしょう。

ただし、転職が一般的となった今でも、在職期間の短さや転職回数を気にする企業は多く存在します。

採用担当者から「短期間で退職した経験がある者」「採用してもすぐに辞めてしまうのでは？」と懸念されがちです。

スキルや経験など、転職時にアピールできるポイントが少ない場合は、在職期間の短さが原因で内定を獲得しづらくなる恐れもあります。

たった一度の退職であれば問題ないケースがほとんどであるものの、何度も短期退職を繰り返している場合は注意が必要です。

入社1ヵ月で辞める人はどのくらいいる？

2020年の新卒採用者が入社後3年以内に退職した割合は、厚生労働省の「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」によると、高校卒・大学卒がそれぞれおよそ30％、短大等卒がおよそ40％となっています。

3人に1人の方が入社後3年以内に退職しているとわかるものの、入社後1ヵ月で退職する方の割合はどの程度でしょうか。

人材紹介や人材派遣を手がける株式会社リクルートの研究機関であるリクルートワークス研究所が2020年に発表した調査結果によると、就職後3年以内の離職者に占める半年未満で離職する「超早期離職者」の割合は次のようになっています。

在職期間	全体	高校卒	短大等卒	大学卒
1ヵ月未満	5.2％	6.8％	4.3％	4.3％
1ヵ月以上3ヵ月未満	9.9％	12.1％	9.5％	8.4％
3ヵ月以上6ヵ月未満	10.8％	11.2％	10.2％	10.7％

【参考元】11.8％が“半年未満”で離職する。「超早期離職」問題｜リクルートワークス研究所

このように、入社して1ヵ月未満で退職する方の全体割合は、就職後3年以内の離職者のうち5.2％にのぼります。

なかでも、高校卒の離職者の割合は6.8％と全体よりも高い数値であることがわかります。

短期間で退職した方たちのなかには、仕事が合わないと感じて早いタイミングで退職を決意する方も多く存在しているでしょう。

入社1ヵ月でも退職すべきケース

入社して1ヵ月での退職は、転職や再就職の際に悪影響が出る恐れがあるものの、退職理由によってはすぐにでも退職すべきケースも存在します。

ここでは、入社1ヵ月でも退職すべき4つのケースを解説します。

家庭の問題で就業を続けられない

家庭の事情で就労できない場合は、入社して間もなくのタイミングでも退職を決断すべきです。

家庭の事情で退職する理由として、次のような具体例があります。

家庭とは、一般的に夫婦や親子の世帯を指す言葉です。

そのため、同居する家族に何かしら問題がある場合が家庭の事情として判断されます。

単身者の場合は、実家の両親や別れて暮らす家族に何かトラブルがあった場合が一般的です。

家庭の事情で退職する場合は、プライバシーの観点から原則として細かな退職理由を伝える必要はありません。

ただし、短期間で退職する場合は、退職理由を尋ねられるケースがほとんどです。

会社や上司が納得できるような退職理由を伝えられると、スムーズに退職手続きを進められるでしょう。

面接時に聞いていた就業条件と違った

面接時に聞いていた就業条件に納得したうえで入社したものの、実際に働いてみると条件が異なるケースもあるでしょう。

面接時の話と違う内容は、次のとおりです。

思っていた労働条件と異なる場合は、労働条件通知書をチェックしてください。

明らかに実際の内容と異なる場合は、会社側に交渉するか、労働基準監督署に相談する必要があります。

それでも状況が改善しない場合は、退職・転職を視野に入れて行動しましょう。

人間関係があまりにも悪い

職場での人間関係に強いストレスを感じている方も少なくないでしょう。

人間関係にストレスを感じて仕事を辞めたいと感じる理由は、次のようなものが挙げられます。

このように、職場の人間関係と一言でいっても、上司や同僚、取引先とさまざまな問題があるものです。

人間関係のストレスによって、うつ症状や精神的な疾患などが現れ体調を崩してしまっている場合は、決して無理をせず、なるべく早いタイミングで退職を決断しましょう。

ハラスメントが横行している

職場でいじめやパワハラ、セクハラ行為が横行している場合は、すぐにでも退職を検討しましょう。

上司や同僚が次のような発言や行動を繰り返している場合は、ハラスメント行為に該当するため注意が必要です。

ハラスメント行為は、放置してしまうとどんどんエスカレートする危険性があります。

自身がハラスメントによる被害を受けていなくても、今後ハラスメント行為を受ける恐れもあるため、なるべく早いタイミングでの退職を決断してください。

入社1ヵ月で退職するデメリット

入社1ヵ月で退職するデメリットは、次のようなものが挙げられます。

短期間で退職してしまうと、転職回数や前職の在職期間を重視して採用活動をする企業では内定をもらいにくくなるでしょう。

短期間での退職を経験してしまうと、辞め癖がつきやすい点も大きなデメリットです。

嫌なことやストレスを感じることがあると、退職を選択してしまい、その結果スキルを身につけられない恐れがあります。

さらに、入社して1ヵ月で退職すると、失業保険を受給できない点も大きなデメリットです。

退職後にしばらく休んでから転職活動を始めようとする方は、失業保険を受給できないことで金銭的に余裕がなくなる恐れもあるため注意しなければなりません。

失業保険を受給するためには、被保険者期間が12ヵ月以上であることが一つの条件です。

そのため、新卒入社の場合は、受給条件を満たせないため注意しましょう。

ただし、転職した方が入社1ヵ月で退職する場合、以下の要件を満たせば前職の在職期間も通算できます。

退職後に転職活動する場合は、数ヵ月分の生活費を蓄えておくと安心です。

貯蓄がなく、生活費を工面できない場合は、入社1ヵ月のタイミングでの退職はなるべく避けましょう。

入社1ヵ月で退職するメリット

入社1ヵ月で退職するメリットは、次のとおりです。

短期間で退職を決意するメリットは、ストレスを最小限に抑えられる点です。

仕事を辞めることで、精神的にも身体的にもストレスから解放されるでしょう。

また、会社選びに失敗した経験を次の転職活動に活かすことで、より向いている仕事を探しやすくなる点もうれしいポイントです。

さまざまな選択肢から自分に合った仕事を見つけられれば、その後のキャリア形成にもプラスに働くでしょう。

さらに、退職し転職活動を始める年齢次第では、第二新卒枠で転職できる点も大きなメリットです。

第二新卒とは、新卒として入社してから1〜3年を目安に転職を検討している方を指す言葉です。

社会人経験があるポテンシャルの高い人材を採用したいと、新卒や経験者採用よりも力を入れる企業が少なくありません。

経験者採用よりも求められるスキルや経験のハードルが低いため、結果的に就職しやすいケースも数多くあります。

第二新卒の定義は、企業によって違いがあるため、募集要項をよく確認したうえで応募しましょう。

どうしても退職を言い出しにくい場合は？

ここでは、どうしても退職を言い出しにくいと感じている方に向けて、おすすめの対処法を紹介します。

なるべくポジティブな退職理由を伝える

法律上、退職の自由は労働者に与えられた権利であるため、どのような理由であっても退職可能です。

ただし、どのような理由でも退職できるとはいえ、会社側や上司が納得できる理由でなければ、周囲の反感を買う恐れがあります。

「一身上の都合」として押し通すのも一つの方法ですが、円満退職を目指す場合は、職場の上司や同僚たちに受け入れてもらえるようなポジティブな退職理由を伝えましょう。

ポジティブな退職理由の具体例は、次のとおりです。

ネガティブな退職理由をポジティブな退職理由に置き換えることで、執拗な引き留めにあうリスクも軽減できるでしょう。

事前に伝えるべき内容をまとめておく

スムーズに退職手続きを進めるためにも、退職の申し出をする際に伝えるべき内容を事前にまとめておきましょう。

退職の申し出は、直属の上司に伝えるのがマナーです。

上司に退職を伝える際に、話しておくべき項目は、次のとおりです。

特に重要なのが、退職する強い意志です。

どのような思いで退職を決意したかを述べることで、上司も納得してくれるでしょう。

一方で、退職の申し出をする際に伝える必要のない内容は、次のとおりです。

会社や上司に対する不満を伝えてしまうと、待遇改善を持ちかけられてしまい執拗な引き留めにあう恐れがあります。

退職時のトラブルに発展しないためにも伝える内容には十分注意しましょう。

退職代行を利用する

上司に退職の意思を伝える自信がない方や過去に執拗な引き留めにあった経験のある方のなかには、「本当に退職できるのだろうか」と不安に感じている方もいるでしょう。

そのような場合は、自力で退職手続きを進めるのではなく、退職代行サービスの活用がおすすめです。

退職代行とは、依頼者の代わりとなって会社に退職の意思を伝えてくれるサービスです。

利用するにあたり数万円の依頼費用はかかるものの、次のようなメリットがあります。

退職代行に依頼すれば、上司や同僚に直接連絡する必要がなく、職場の人たちと顔を合わせることもありません。

そのため、退職する際の精神的な負担が大幅に軽減されます。

また、退職代行への支払いが済めば、依頼者の退職意思を会社に伝えてもらえるため、短期間で手続きが完了する点も大きなメリットです。

さらに、依頼者に連絡を取らないように念押ししてもらえるため、退職時や退職後にトラブルに巻き込まれるリスクも軽減できるでしょう。

ストレスなく退職したい方や短期間で退職したい方は、退職代行の利用を検討してください。

ノーストレスで退職！退職代行業者3選

退職時のストレスを最低限に抑えたい方におすすめの退職代行業者を厳選して紹介します。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、24時間相談・依頼に対応している退職代行サービスです。

顧問弁護士の監修のもとサービスを提供しているため、初めて退職代行を利用する方でも安心して依頼できます。

一律料金で利用でき、退職時の交渉ごとにも対応しています。

銀行振込だけでなく、クレジットカード払いや現金翌月払い（Paidy）、コンビニ決済など多様な支払い方法から選択できるのもうれしいポイントでしょう。

料金	26,000円~
決済方法	・クレジットカード ・コンビニ決済 ・現金翌月払い（Paidy） ・銀行振込
運営	株式会社アレス
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://jobs1.jp/

退職代行辞めるんです

退職代行辞めるんですは、累計実績1万件以上を誇る退職代行サービスです。

審査不要で後払いもできるため、すぐに現金を用意できない方でも安心して利用できるでしょう。

労働組合と連携してサービスを展開しているため、会社との交渉ごとにも対応しています。

即日退職にも対応しているため、すぐに退職したい方にもおすすめです。

料金	27,000円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	LENIS Entertainment株式会社
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://yamerundesu.com/

退職代行ガーディアン

退職代行ガーディアンは、20年以上の運営実績を誇る労働組合が運営する退職代行サービスです。

豊富な実績数と長年培った知識やノウハウを活かして、適正に対応してもらえます。

依頼した当日から出社する必要がないため、短期間での退職を希望する方も利用しやすい代行業者です。

料金	24,800円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	東京労働経済組合
返金保証	なし
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://taisyokudaiko.jp/

電話やLINEで無料相談する

まずは、依頼する業者を選定しましょう。

退職代行サービスは、運営元によって提供できるサービスが次のように異なります。

運営元	民間企業	労働組合	法律事務所
退職意思の伝達	○	○	○
退職手続きや会社とのやり取りの仲介	○	○	○
退職日や有給消化に関する交渉	×	○	○
訴訟や裁判への対応	×	×	○
費用相場	1万～5万円程度	2万5,000円～3万円程度	5万～10万円程度

民間企業が運営元の退職代行サービスは、リーズナブルな価格で利用できるものの、利用できるサービスが「退職意思の伝達」と「退職手続きや会社とのやり取りの仲介」のみに限定されてしまいます。

退職する際に、次のような交渉が必要な場合は、交渉ごとに対応した業者に依頼しましょう。

会社との交渉ごとに対応しているのは、労働組合や法律事務所が運営元の退職代行業者です。

有給休暇や未払い給与などの問題を抱えている場合は、代行業者の運営元に着目して利用するサービスを選びましょう。

依頼する業者を2〜3社に絞ったら、無料相談を活用して、サービスの利用を検討している旨を相談してください。

主な相談方法は、次の4つがあります。

最近は、通信アプリのLINEの問い合わせに対応する業者が増えています。

ほとんどの業者が、何度相談しても無料で対応しているため、気になることや疑問があれば事前に確認しておきましょう。

契約し、料金を支払う

相談内容に納得できたら、契約手続きを進めます。

契約時には、退職代行を実行するうえで必要な依頼者の個人情報のヒアリングがあります。

ヒアリングされる主な内容は、次のとおりです。

必要な情報を共有できたら、料金を支払います。

多くの代行業者は銀行振込による前払いを採用しています。

ただし、銀行振込の場合は支払いの確認が取れるまでに時間がかかるケースもあるため、依頼日から実行日までタイムラグが生じる恐れもあるでしょう。

すぐにでも退職したい場合は、クレジットカード払いや後払いに対応した業者を選ぶのがおすすめです。

退職代行の実行中は、常に連絡が取れるようにしておく

支払いが完了したら、あとは退職代行業者からの連絡を待つのみです。

一度の連絡だけで退職が完了するケースもあれば、複数回交渉が必要なケースもあります。

どのようなケースであっても、代行業者は進捗状況を共有してくれるため、職代行の実行中は常に連絡が取れるように待機しておきましょう。

退職代行の実行中に会社から連絡が入ることがあっても、業者に依頼している以上、対応する必要はありません。

あまりにも連絡がしつこく入る場合は、退職代行業者に相談して、指示をあおいでください。

備品を返却し、貸与物を郵送してもらう

無事に会社との交渉が完了したあとは、退職届を準備して、会社からの貸与品と一緒に郵送すると退職手続きは完了です。

退職時に会社に返却が必要な貸与品は、次のようなものが挙げられます。

万が一、返却が必要な貸与品を紛失した場合は、弁償を求められるケースもあるため注意しましょう。

さらに、オフィスに私物が残っている場合は、返送してもらえるか代行業者を通して確認してください。

離職票などの書類を受け取る

退職日から2週間前後で、会社から以下の書類が郵送されます。

これらの書類は、転職時や失業手当を受給する際に必要となる大切なものです。

会社から郵送されない場合は、代行業者から再度請求してもらえないか相談しましょう。

さいごに｜もう退職は珍しいことじゃない

入社して1ヵ月のタイミングでも、法律上は問題なく退職できます。

在職期間に関係なく退職できるものの、短期間での退職にはリスクやデメリットがつきものです。

やむを得ない事情がある場合を除き、1ヵ月での退職や転職は思い留まったほうがよいでしょう。

仕事を1ヵ月で辞める場合は、退職時に引き留められる恐れもあるため、退職代行の力を借りながら手続きを進めていくのがおすすめです。

退職代行Jobsは、会社との交渉ごとにも対応しているため、退職日の調整や未払い賃金の支払い交渉が必要な場合でも安心して依頼できます。

相談は何回でも無料で受け付けているため、不安なことや質問がある場合は気軽に問い合わせてください。