仕事を辞めたいけど言えない…ケース別対処法や、業者に任せる方法を紹介

仕事を辞めたいと思いつつも、上司に言い出せずに困っている方は多くいます。

しかし、言い出しにくいからといって退職を先延ばしにすると、状況がさらに悪化してしまう可能性も捨てきれません。

そこで本記事では、仕事を辞めたいと言えない主な理由や、ケース別の対処法を紹介します。

退職意思をスムーズに伝えるコツも解説しているので、ぜひ参考にしてください。

仕事を辞めたいけど言えない…ケース別対処法

仕事を辞めたいと言えない理由としては、次のようなものが考えられます。

まずは、退職をためらってしまうよくある理由や、それぞれのケースにおける対処法を紹介しましょう。

職場が人手不足

職場が慢性的な人手不足に陥っていると、自分が辞めたら迷惑をかけてしまうのではないかと不安になってしまう方が多く見られます。しかし、人員の補充は会社が考えるべきことです。

もし、あなたが辞めることで現場に負担がかかるとしても、その状態を解消する責任は経営者側にあるので、必要以上に気にすることはありません。

迷ったときは、「このまま今の職場で働き続けられるのか？」と自分自身に問いかけてみましょう。

続けていく自信がない場合は、いずれどこかのタイミングでは退職を切り出す必要があります。

遅かれ早かれ辞めるのであれば、本当の意味で心身に限界がくる前に退職を申し出たほうが、結果的に現場への負担を軽減できます。

あらかじめ退職意思を伝えておけば、会社が採用活動をおこなうのに十分な期間を確保できるためです。

退職意思を伝えるタイミングは就業規則に定められているケースも多いため、事前に確認しておくと安心です。

苦労している同僚に申し訳ない

会社に未練はないけれど、自分が辞めたら苦労している同僚に申し訳ないと感じている方もいるでしょう。

しかし、あなたが一番大切にすべきは、自分自身の健康や幸せです。

今の職場で働くことが精神的・肉体的なストレスにつながっている場合は、同僚に最大限配慮しつつも退職することをおすすめします。

たとえば、人事異動がおこなわれる時期は避けるといったように、退職時期を工夫することで周りへの負担を軽減できる場合もあります。

また、引き継ぎ作業を丁寧におこなうことも大切です。

自分が担当していた業務の作業手順やポイントなどをまとめた資料を用意すれば、後任者へスムーズに引き継ぎできるでしょう。

一度引き止めに遭った

人手不足や繁忙期を理由に引き留められると、ついつい断り切れず退職を諦めてしまう方は多くいます。

人によっては主張をぶつけ合うこと自体が多大なストレスになるため、「引き留められる可能性が高いなら、我慢して働き続けよう」と消極的な選択をしてしまう場合も少なくありません。

特に、これまで引き留めに遭ったことがあると、どうせまた引き留められるだろうとネガティブな気持ちになってしまうものです。

スムーズに退職できる可能性を高めるためには、引き留められる余地をなくすことが重要です。

たとえば、体調不良や家庭の事情などやむを得ない理由があり退職したいと伝えれば、上司としても強く引き留められなくなります。

その際、退職の決意が固まっていることをアピールする姿勢も大切です。

これまでお世話になった感謝の気持ちを表しつつも、なにを言われても退職意思は揺らがないという姿勢を見せましょう。

退職自体が初めて

退職自体が初めてで、なかなか決心がつかないという方も少なくありません。

しかし、近年はひとつの会社に長く勤めるよりも、自分のキャリアプランに合わせて働く場所を柔軟に変えていく考え方が浸透しており、人材の流動性が高まっています。

キャリアアップや年収アップのためと転職をポジティブに捉えて、若手のうちに転職活動をおこなうケースも多いでしょう。

今の時代、退職・転職は決して珍しいことではありません。

自分らしくいきいきと働ける環境に身を置くためにも、転職に向けて、できることから少しずつ着手していきましょう。

退職後の生活に不安がある

転職活動がうまくいかないのではないか、転職したことで給料が下がってしまうのではないかと、退職後の生活への不安から仕事を辞めるのをためらう方も多くいます。

特に、職場の人間関係や有休消化の実態などについては、入社してみないと分からない部分が多いものです。

不確定要素が多いと、今の職場への不満よりも不安のほうが勝り、現状維持を選びたくなっても不思議ではありません。

実際に、転職によって給料が下がってしまうケースは少なくないものの、新しい職場で経験を積んでいけば前職以上の給料を得られる可能性は十分あります。

給与面が心配な場合は、求人情報や口コミなどで入社後の昇給ペースを確認してみるのもおすすめです。

その際、給料の内訳もしっかりチェックしておきましょう。

年間の給与に対してボーナスやインセンティブなどの割合が高い場合は、入社後に給与額が大きく変動する可能性があります。

また、退職後すぐに転職しない場合は、失業保険や傷病手当などの制度を活用することも大切です。

自分はどのような制度を利用でき、どの程度の金額が支給されるのか、事前に把握しておくと安心です。

非常識だ・甘えているなどと言われそう

上司が厳しく、仕事を辞めたいと伝えたら「非常識」「甘えている」といった言葉を投げかけられそうな場合も、退職をためらってしまうでしょう。

怖い上司とのトラブルを完全に避けるのは困難ですが、退職意思を伝えるタイミングを工夫すればリスクを低減することは可能です。

具体的には、仕事が落ち着いている時期や会議の予定が入っていない日など、上司のスケジュールに余裕があるタイミングを狙うとよいでしょう。

その際、いきなり退職意思を伝えるのではなく、まずは相談したいことがあると言って面談の機会を設けるのがおすすめです。

相談自体ができない環境である

上司からハラスメントを受けている、過重労働を強いられているなど、そもそも退職の相談自体が困難な職場もあるでしょう。

直属の上司とのトラブルが原因で退職する場合は、上司よりもさらに上の立場の人や人事部などに相談するのがおすすめです。

会社にハラスメント専門の相談窓口が設置されている場合は、まずそちらに相談するのもよいでしょう。

社内に信頼できる相談先がない場合は、外部の相談機関に相談するのも手段のひとつです。

一人で抱え込まず、第三者を巻き込むことがスムーズな問題解決につながります。

パワハラ・セクハラ上司を訴えたい場合は、弁護士に相談するという方法もあります。

その際は、労働問題を得意とする弁護士を選ぶとよいでしょう。

実はこんなに。退職を先延ばしにするデメリット

退職後の生活や職場環境の問題から、仕事を辞めたいのになかなか言い出せないという人は多くいます。

しかし、なかなか勇気が出ないからといって退職を先延ばしにしていると、状況が悪化してしまうこともあるでしょう。

退職の先延ばしによる具体的なデメリットは、以下のとおりです。

それぞれのデメリットについて、以下で詳しく解説します。

人手不足が解消されない職場の場合、仕事がより厳しくなる

人手不足の職場では一人あたりの業務量が多くなり、従業員に大きな負担がかかります。

そのような状態では、あなた以外にも退職を考える人が出てきても不思議ではありません。

しかし、会社が人手不足を解消しない場合は、辞めた人の分だけさらに一人あたりの業務量が増えてしまいます。

いわば早く抜けた者勝ちのような状況に陥り、退職を先延ばしにするほど業務負担が増大してしまうのです。

会社が一向に採用活動をおこなわない場合は、長く働き続けるほど損と考え、できるだけ早く見切りをつけましょう。

心身を壊してしまう

人間関係が悪い職場や劣悪な労働環境に身を置き続けると、心身のストレスにより健康を損なってしまう恐れがあります。

上司から日常的にパワハラを受けている場合や、長時間労働が常態化している場合などは、なるべく早く退職を検討しましょう。

退職を先延ばしにしていると、それだけ健康に悪影響が及ぶリスクが高まってしまいます。

退職するか迷っている場合は、休職制度を利用するのも手段のひとつです。

会社に籍を置いたまま休養期間を設けられるため、心と身体をゆっくり休めながら今後について考えられます。

新しいキャリアを積む機会を逃す

退職の先延ばしは、キャリア形成の機会を失うことにもつながりかねません。

自分には合わないと感じる職場で働き続けると、本来やりたい仕事ができず、理想のキャリアプランを実現しづらくなってしまいます。

また、退職したい気持ちが高まると、仕事に対するモチベーションがどうしても低下してしまうものです。

その結果、仕事に身が入らなくなり、成果を得られずますますモチベーションが下がるという悪循環に陥ってしまう場合もあるでしょう。

いまの仕事が理想のキャリアにつながっていない場合は、どこかで方向転換する必要があります。

特に、異なる業界への転職を考えている場合は、年齢を重ねるほど未経験で採用されるのは難しくなるため、早めの行動が肝心です。

なるべくスムーズに退職の意思を伝えるには？

退職の意思をスムーズに伝えるためには、次のポイントをおさえることが重要です。

それぞれのポイントについて、以下で詳しく解説します。

可能ならば転職先を決めておく

退職を申し出る際に転職先が決定していることを伝えれば、会社から引き留められるリスクを低減できます。

また、転職先が決まれば退職を切り出さざるを得ない状況になるため、気持ちに区切りをつけやすくなるでしょう。

「転職先が決定しているかどうかにかかわらず、なるべく早く伝えたほうがよい」と考える方もいますが、次の職場を確保してから退職意思を伝えれば、結局転職先が決まらず退職手続きを取り消すことになるリスクもなくなります。

退職日までの期間が短くなるとしても、転職先が決まってから伝えたほうが、結果的に職場に負担をかけずに済む可能性が高まります。

事前に伝える内容をまとめておく

退職理由や退職希望日をスムーズに伝えられるよう、事前にある程度内容をまとめておくのがおすすめです。

退職理由には職場への不満は織り交ぜず、あくまで前向きな事情を伝えましょう。

人手不足や上司の態度など、不満や愚痴を口にするとトラブルに発展するリスクが高まります。

なお、退職の相談はメールや手紙ではなく、基本的には口頭で伝えるのがマナーです。

たとえば、転職を理由に退職を申し出る場合は、次のように伝えるとよいでしょう。

退職はもう決定していることとして、「○月いっぱい」「○月○日まで」などの期日を伝えることが大切です。

また、引き継ぎ業務を十分おこなう旨を伝えると、会社側の不安を軽減できるでしょう。

退職の申し出に抵抗があるなら退職代行がおすすめ

自分からはどうしても退職したいと言い出せない場合は、退職代行サービスを利用するのもおすすめです。

退職代行サービスとは、利用者に代わって会社に退職意思を伝えるサービスです。

上司と直接やりとりする必要がないため、気まずい思いをすることなくストレスフリーな退職を目指せます。

第三者が介入することで、当人同士でやりとりするよりもスムーズに退職しやすい点もメリットです。

特に近年は退職代行サービスの需要が高まっており、各種メディアでも頻繁に取り上げられています。

多種多様なサービスが登場しているので、自分の状況に合わせて選びましょう。

退職代行サービスを選ぶ際は、運営元をチェックすることが大切です。

退職代行サービスの運営元は、民間企業・労働組合・弁護士の3パターンに分かれており、それぞれ対応範囲が異なります。

運営元	退職連絡	退職手続きや貸与品返却のやりとり	会社との交渉	訴訟や損害賠償請求などのサポート
民間企業	◯	◯	×	×
労働組合	◯	◯	◯	×
弁護士	◯	◯	◯	◯

民間企業とそれ以外の最も大きな違いは、会社との交渉に対応しているかどうかです。

会社が有休消化を認めない場合や未払いの残業代がある場合など、交渉が必要なケースでは、労働組合や弁護士が運営する退職代行サービスに依頼するとよいでしょう。

会社から引き留められる可能性が高い場合も、心強い味方となってくれます。

弁護士の退職代行サービスであれば、訴訟や損害賠償請求などの法的なサポートも可能です。

パワハラ上司や違法な労働を強いてくる会社を訴えたい場合は、弁護士に相談するとよいでしょう。

一方、民間企業の退職代行サービスは対応範囲こそ限られますが、そのほかと比べてリーズナブルな傾向があります。

会社との交渉や法的なサポートが不要であり、退職意思さえ伝えられれば問題ない場合におすすめです。

また、運営元が民間企業でも、労働組合や弁護士と提携している退職代行サービスなら、会社との交渉を依頼できる可能性があります。

費用を抑えつつ多角的なサポートを受けられるので、ぜひチェックしてみてください。

あなたに代わって手続き完了。おすすめ退職代行業者3選

ここからは、初めてでも安心して利用できる退職代行業者を厳選して3社紹介します。

それぞれの特徴やおすすめポイントも解説するので、業者選びに迷ったときはぜひ参考にしてください。

退職代行Jobs

料金	25,800円~
決済方法	・クレジットカード ・コンビニ決済 ・現金翌月払い（Paidy） ・銀行振込
運営	株式会社アレス
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://jobs1.jp/

退職代行Jobsは、弁護士監修の退職代行サービスです。労働組合とも提携しているため、会社との交渉も依頼できます。

上司から引き留めに遭いそうな場合はもちろん、有休消化や未払い残業代などについても適切なサポートを受けられるでしょう。

また、25,800円※というリーズナブルな料金も魅力のひとつです。

現金後払い（審査あり）にも対応しているので、手持ちの資金に余裕がない方も無理なく利用できます。

さらに、無料求人紹介や引っ越しサポートなど、万全のフォロー体制が整えられています。

退職後のことも含めて手厚いサポートを受けられるので、退職に関する不安を軽減し、新生活を前向きな気持ちでスタートできるでしょう。

※会社との交渉を依頼する場合は、労働組合費2,000円が別途必要

退職代行辞めるんです

料金	27,000円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	LENIS Entertainment株式会社
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://yamerundesu.com/

後払いに対応している退職代行サービスを探している場合は、退職代行辞めるんですがおすすめです。

後払いが可能な退職代行サービスはほかにもありますが、その多くは事前審査をおこなっています。

審査に通過しなかった場合は後払いを利用できず、退職を先延ばしすることになる可能性もゼロではありません。

一方、退職代行辞めるんですは審査不要で後払いができるため、信用情報に不安がある方も利用しやすいでしょう。

退職が決定してから料金を支払うシステムなので、初めて退職代行を利用する方も安心です。

また、労働組合と提携しているため、会社との交渉を依頼することも可能です。

料金は雇用形態にかかわらず一律27,000円で、追加料金は一切かかりません。

正社員はもちろん、契約社員やパート・アルバイトの方も退職代行を依頼できます。

退職代行ガーディアン

料金	24,800円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	東京労働経済組合
返金保証	なし
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://taisyokudaiko.jp/

退職代行ガーディアンは、労働組合が運営する退職代行サービスです。

20年以上の活動実績を持つ労働組合法人が直接運営しているため、会社とのトラブルリスクが高い場合もスピーディーな対応を期待できるでしょう。

退職代行を使ったら上司から嫌がらせを受けた、会社から退職後に必要な書類が送られてこないなど、退職代行後に起こり得るトラブルにも、プロのハウハウを駆使して的確に対応してくれます。

料金は一律24,800円で、上記のようなトラブル対応が発生した場合も追加費用は一切かかりません。

退職代行が完了したあとも、相談料無料でサポートを受け続けられます。

さいごに｜自分のキャリアを大切に

人手不足のなか辞めるのは同僚に申し訳ない、転職でいまより給料が下がらないか不安といった理由から、退職に踏み切れず悩んでいる方は多くいます。

しかし、言い出しづらいからと退職を先延ばしにしていると、心身の健康を損なったり、キャリア形成の機会が失われてしまったりする恐れがあります。

自分の健康やキャリアを第一に考えて、新しい生活へ一歩踏み出す勇気を持ちましょう。

自分から退職を申し出るのが難しい場合は、退職代行サービスを利用するのもおすすめです。

どの退職代行サービスに依頼するか迷ったときは、退職代行Jobsを検討してみてください。

弁護士監修×労働組合提携で安心して利用でき、無料求人紹介や引っ越しサポートなどのアフターフォローも充実しています。

LINEやメールで24時間相談できるので、まずは気軽に問い合わせてみましょう。