仕事辞めたいけど次がない…退職してOK？必要な準備やスムーズな辞め方を紹介

退職したいと考えている方のなかには、このように悩んでいる方も多いでしょう。

たしかに、次の転職先を見つけてから退職したほうが安心です。

しかし、退職したい理由や原因次第ではなるべく早く職場を離れたほうがよいケースもあるため、次が決まっていない状態で退職することが必ずしも悪いわけではありません。

本記事では、転職先が決まっていなくても退職したいと感じる典型的な理由を詳しく解説します。

退職後に転職先を選ぶポイントや仕事を辞める前に準備すべきことも伝えるため、退職を検討している方や今すぐにでも退職したい方はぜひ参考にしてください。

次が決まっていなくても仕事を辞めたい場合はどうする？

退職したい方のなかには、「今の仕事が嫌で仕方がない」「一刻も早く退職したい」と感じている方も少なくないはずです。

ただし、次の仕事が決まっていない状態で退職するのは不安という方も多いでしょう。

次が決まっていない状態でも仕事を辞めたい場合は、次のポイントを押さえてください。

今の仕事を手放して新たな環境に飛び込むには、勇気が必要です。

一昔前よりも転職が一般的になってはいるものの、退職や転職はその後の人生やキャリア形成に大きな影響を与えます。

まずは、なぜ退職したいのかという具体的な理由を掘り下げて考えることが大切です。

そのうえで、今抱えている問題を解決する方法がないかを考えていきましょう。

また、転職を成功させるための重要なポイントは、転職先の選び方です。

現職での経験やスキルを活かす職種にするか、それとも新しいジャンルの業界や職種に挑戦するかによって、アプローチ方法が異なると理解しておいてください。

さらに、退職後に困らないよう、退職に向けて準備すべきことも把握しておきましょう。

辞めたい理由を明確に。典型的な理由5選

我慢できないほど今の職場環境が合わなかったり、多大なストレスを感じたりしていると、仕事を辞めたくなってしまうでしょう。

ここでは、次を見つけてから退職すべきだと頭では理解していても、仕事を辞めたい衝動を抑えられない典型的な理由を紹介します。

自身の悩みが該当しないか確認しながら、読み進めてください。

給与が低く、昇給も見込めない

仕事を辞めたいと考える方の多くは、給与や賃金の低さに不満を抱えています。

与えられた仕事内容に対して給与が低すぎたり、勤続年数が長くても昇給が見込めなかったりすると、モチベーションが大きく下がってしまうでしょう。

特に、成果を出しているのにもかかわらず給与や賞与に反映されない場合や、年齢や性別によって評価方法が異なる場合は、正当に評価してくれる職場に転職したいと思うはずです。

国税庁が発表した「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通して勤務した給与所得者の平均給与は458万円でした。

全体の平均給与よりも水準が低い業界は、次のとおりです。

業界	平均給与
卸売業・小売業	384万円
宿泊業・飲食サービス業	268万円
不動産業・物品賃貸業	457万円
医療・福祉	409万円
サービス業	377万円
農林水産・鉱業	337万円

【参考元】令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

業界全体の平均年収が低い場合は、思い切って別の業種や職種へのキャリアチェンジも検討してみましょう。

職場や業界に将来性を感じない

このように、会社や業界の将来性に不安を感じて退職したいと考える方も多く存在します。

近年は、コロナ禍をきっかけに社内のDX化やリモートワークのような自由な働き方を採用する企業が増えており、会社も従業員も急激な変化の波に乗ることが求められています。

このような時代の変化に追いつけず、新しい技術や価値観を受け入れられない会社からは、離れたいと感じるのが自然な流れといえるでしょう。

人間関係が悪い

退職したくなる理由として多いのが、職場における人間関係です。

上司との関係性が悪い場合をはじめ、会社の雰囲気がギスギスしていたり、同僚から嫌がらせやいじめを受けていたり、職場の派閥争いに巻き込まれたりなど、人間関係のトラブルにはさまざまな原因があります。

人間関係がうまくいっていなくても問題なく仕事ができる方もいる一方で、人間関係のもつれによって業務に支障が出てしまい、うつ病のような精神疾患を抱える方も少なくありません。

職場の風通しが悪い場合は、改善できる可能性が低いため、我慢せずに退職を検討することをおすすめします。

ハラスメントが横行している

職場でハラスメント行為が横行している場合も、我慢せずに退職したほうがよいでしょう。

ハラスメント行為として多いのが、上司からのセクハラやパワハラです。

どんなに理不尽で身勝手な行動であったとしても、上司であるために逆らえず、我慢せざるを得ないことも多いでしょう。

ハラスメント行為は、被害を受けている側だけで解決するのがとても難しい問題であり、退職することでしか解消できないケースも少なくありません。

ハラスメント行為に対して会社の人事部や上層部が真摯に向き合ってくれないと、会社全体への不信感につながってしまうでしょう。

最終的には、ほかの上司や同僚も信じられなくなり、会社に居場所がなくなってしまう恐れもあります。

ハラスメント行為が横行している会社からは、なるべく早いタイミングで去るのがおすすめです。

激務で心身に不調が出た

過剰な業務量や残業、休日出勤などを理由に退職を決意する方も少なくありません。

特に、慢性的な人手不足に悩まされている会社では、従業員一人あたりの業務量が多くなりがちです。

厳しいノルマを課せられていたり、毎日のように残業を繰り返していたりする状況が続いてしまうと、プライベートの時間を確保できなくなります。

その結果、心身ともに疲弊してしまい、体調不良やうつ病のような精神疾患を発症するリスクが高まるでしょう。

仕事中に次のような行動が見られる場合は、注意が必要です。

これらの症状は、うつ病の初期症状です。

少しでも違和感がある場合は、病院で診察を受けたり休職制度を利用したりして、体も心も健康な状態に回復するまで休息することを検討してください。

それでも状況が改善しない場合は、決して無理をせずに退職を決断しましょう。

今辞めたらもう次がない？転職先選びのポイント

転職先が決まっていない状態での退職はリスクの大きな行為だと考えられがちですが、ストレスから解放されたり、腰を据えて転職活動に臨めたりなどのメリットもあります。

ただし、転職を成功させるためには、どのように転職先を選ぶかが重要です。

退職後の転職先選びには、大きく分けて次の2つのパターンがあります。

ここでは、上記のパターン別に、転職先を選ぶポイントを詳しく紹介しましょう。

現職の強みを活かした転職先選びを

転職活動では、現職で培った経験やスキルを活かせる業界・職種を選ぶのが一般的です。

現職との共通点が多ければ多いほど、自身の強みを発揮できるでしょう。

現職の強みを活かした転職先選びのポイントは、次のとおりです。

これまでの業務と共通点があるか、経験や知識を活かせるような事業展開をしているかなど、自身のキャリアを主軸に置いて転職先を探してください。

他業種に転職する際のポイント

現職の業務内容が合わない場合は、他業種への転職も視野に入れて準備をしていきましょう。

異業種への転職は、年代や経験、スキルによって難易度が大きく異なります。

たとえば、20代で転職する場合は、経験が浅かったとしてもポテンシャル次第で積極的に採用されるケースが多くあります。

一方で、年代が高くなるにつれて即戦力として活躍できるかが重要視されるため、難易度は高くなるのが特徴です。

他業種に転職する場合は、以下のポイントを押さえておきましょう。

転職したい企業・業界で活かせる自身の強みを表現できるように、これまでの経験やスキルの棚卸しをすることが大切です。

採用担当者に「この人なら活躍できる」と感じてもらうために、具体的なエピソードを用いてアピールしましょう。

また、無計画に他業種へ転職してしまうと、「こんなはずではなかった」と後悔する恐れがあります。

転職後のキャリアプランや転職の目的を明確にしておけば、転職後のミスマッチを防げるでしょう。

仕事を辞める前にしておきたい準備とは

退職する前に準備しておきたいことを詳しく紹介します。

失業保険などの給付が受けられるか調べておく

退職後に転職活動をする場合は、失業保険の給付を受け取れるか事前に調べておきましょう。

失業保険とは、自己都合や会社都合などさまざまな理由で失業した方に対して支給される、公的な給付のことです。

自己都合で退職した場合、一定の条件を満たせば給付を受けられます。

自己都合による退職の場合は、ハローワークで手続きをしてからおよそ3ヵ月後に失業保険を受給できます。

退職後すぐに給付されるわけではないと覚えておきましょう。

可能な範囲で引き継ぎ資料を作成する

円満退職するためにも、退職日までに後任の方への引き継ぎを終了できるようスケジュールを組んでおくことをおすすめします。

担当業務や役職によって引き継ぎに必要な期間は変動するものの、少なくとも1ヵ月程度はかかるでしょう。

直属の上司に退職の意思を伝えたら、できる限り早めに引き継ぎ作業に取りかかってください。

有給休暇を消化する場合は、最終勤務日を考慮しながらスケジュールを立てることが大切です。

退職時の引き継ぎでやるべきことは、次のとおりです。

口頭での説明だけでは不十分なケースも多いため、誰が見てもわかるようなマニュアルや引き継ぎ資料を作成しておきましょう。

資料があれば、細かい部分の補足説明や情報共有もスムーズに進むはずです。

社外の方と関わりがある場合は、取引先への挨拶まわりもおこないましょう。

後任を紹介し、これまでの感謝の気持ちを伝えてください。

なるべくポジティブな退職理由を伝える

退職する際に、退職を決意した本当の理由をそのまま伝える必要はありません。

円満退職するためにも、なるべくポジティブな退職理由を伝えましょう。

ポジティブな退職理由の具体例は、次のとおりです。

上記のような理由であれば、会社側に「新しい挑戦を応援したい」と感じてもらいやすいでしょう。

とにかく少しでも早く会社から離れたい場合は？

仕事を辞めたくても次の勤務先がなく悩んでいる方や、退職の意思を自ら切り出せず困っている方は、自力で対応しようとせずに退職代行の力を借りることを検討してください。

退職代行とは、依頼者の代わりに会社へ退職の意思を伝えてくれるサービスです。

強い引き止めに遭ったり、退職の話に耳を傾けてもらえなかったりする場合におすすめのサービスといえます。

退職代行を利用する流れは、次のとおりです。

退職代行業者によっては、依頼した当日に退職できるケースや、有給休暇の取得や退職日の調整などの交渉ごとを任せられるケースもあります。

一律料金で依頼できる業者であれば、依頼後に膨大な費用を請求される恐れはありません。

少しでも早く退職したい方は、退職代行を利用するとよいでしょう。

引き止めを回避！退職代行業者3選

ここでは、すぐにでも退職したい方におすすめの退職代行業者を紹介します。

どの業者も交渉ごとに対応しており、会社から引き止めに遭った場合も適切に対処してくれます。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、一律25,800円で依頼できる退職代行業者です。

顧問弁護士指導のもと適正業務で対応してくれるため、初めて退職代行サービスを利用する方も安心して依頼できるでしょう。

退職できない場合に費用が払い戻される全額返金保証制度や、無料で利用できる転職活動サポートなどのサービスが充実している点も、信頼できるポイントです。

料金	25,800円~
決済方法	・クレジットカード ・コンビニ決済 ・現金翌月払い（Paidy） ・銀行振込
運営	株式会社アレス
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://jobs1.jp/

退職代行辞めるんです

退職代行辞めるんですは、累計実績1万件以上の豊富な経験をもつ退職代行業者です。

審査不要で後払いにも対応しているため、退職できるか不安な方でも安心して依頼できます。

未払い賃金の請求や有給休暇の取得などの交渉ごとにも対応しており、何度でも無料で相談を受け付けているのも特徴です。

料金	27,000円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	LENIS Entertainment株式会社
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://yamerundesu.com/

退職代行ガーディアン

退職代行ガーディアンは、一律24,800円で依頼できる退職代行業者です。

20年以上の運営実績をもつ労働組合がサービスを提供しているため、高い信頼性を誇ります。

会社から出社を強要されたり、退職時に必要な書類が受け取れていなかったりする場合も一律料金内で対応してくれるため、追加費用を請求される心配は要りません。

料金	24,800円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	東京労働経済組合
返金保証	なし
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://taisyokudaiko.jp/

さいごに

次の転職先が決まっていない状態での退職には、さまざまなリスクが伴います。

ただし、辞めたいと感じながら仕事を続けてしまうと、心身ともに大きなストレスを抱え、体調不良や精神的な疾患につながる恐れもあるため注意が必要です。

本記事で紹介した転職する際のポイントを理解したうえで、退職手続きや転職活動を進めていきましょう。

退職の意思を伝えることに抵抗がある場合は、退職代行サービスの利用がおすすめです。

退職代行Jobsは24時間相談を受け付けており、申し込みのタイミング次第で即日退職にも対応しています。

すぐにでも退職したいと考えている方は、気軽に相談してみましょう。