「退職代行を依頼して失敗することはあるのかな？」
「せっかく依頼しても上手くいかなかったらどうしよう」
と思うことはありませんか？
退職代行に依頼しようとしても、理想的な形で辞められなかったら損をした気持ちになりますよね。
では、退職代行業者に依頼して上手く行かないことはあるのしょうか？
そこで今回は、
- 退職代行業者に依頼して失敗する可能性
- 万が一退職代行で失敗した際に起こりうるトラブル
- 失敗する可能性を限りなく下げる方法
について詳しく解説します。
この記事を読めば「何に注意すれば失敗せずに退職代行が使えるのか」がわかるようになります。
これから退職代行を検討している方はぜひ最後まで読んでみてくださいね。
この記事の目次
そもそも退職代行で失敗することはあるのか
基本的に知名度の高い退職代行であれば「退職代行に失敗する」ということは基本的にはありません。
適切な手順で退職代行業務を取り進められるので、不安になることも少ないでしょう。
とはいえ、以下のような場面において「退職ができなかった」「理想的な形で辞められなかった」ということはありえるので、注意はしておきましょう。
- 本当に辞めて良いのか不安になって、代行依頼中に退職の意思を取り下げた
- 企業との交渉業務がない代行業者に依頼し、退職金額の交渉ができずに終わった
- 即日で辞められなかった
- 追加料金が想像以上にかかってしまった
これらのことを「失敗」と捉えるのであれば、退職代行の業者選びは徹底すべきです。
ここからは、なぜそのような問題が生じてしまうのかを細かく説明していきます。
退職代行で失敗してしまう3つの原因
退職代行を利用して失敗してしまう原因は、おもに下記3点が挙げられます。
- サービス内容を確認せずに依頼してしまう
- 弁護士や労働組合と関わりのない業者へ依頼してしまう
- 料金重視で業者を選んでしまう
いずれも事前に覚えておけば対処可能なポイントとなるので、かならず理解してから業者選びをしましょう。
それでは、詳細を解説していきます。
1. サービス内容を確認せずに依頼してしまう
退職代行を利用する際に「サービスの実際の内容」を理解せずに依頼することで、失敗と感じることもあります。
「退職代行」という名前を見ると、どうしても「退職までの一連の作業をまるっとやってくれる」と思う人もいるでしょう。
しかし、実際は業者によって、対応可能な部分がまちまちな点は覚えておくべきです。
- 未払いの残業代を代わりに請求してくれると思っていた
- 退職金の金額を交渉してくれると思っていた
上記のような部分は退職代行では対応できない業者も多くあります。
依頼する業者が対応しているサービスの範囲を調べないまま申し込むと、希望通りの退職が出来ず「失敗した」と思う人もいるでしょう。
2. 弁護士や労働組合と関わりのない業者へ依頼してしまう
弁護士や労働組合と関わりのない退職代行業者に依頼してしまい、十分に対応してくれなかったと思うケースもあります。
退職代行業者は大きく分けると、以下の3つの形態が有名です。
- 民間企業が運営するもの
- 労働組合と提携しているもの
- 弁護士が代行（あるいは監修）しているもの
とくに「企業との交渉」が求められる退職を希望する場合、交渉が可能なのは「弁護士が代行するもの」か「労働組合と提携しているもの」であることは覚えておくべきです。
弁護士や労働組合と関わりのない業者へ依頼してしまうことで、対応範囲の狭さに悩んでしまうこともあるでしょう。
3. 料金重視で業者を選んでしまう
退職代行業者も増えてきましたが、今では1万円未満で依頼出来る業者も現れてきました。
ですが、料金面のみに目を向けてしまうと、思わぬトラブルに巻き込まれることもあります。
- 無料で退職代行が使えると思ったが、業者とつながっている転職エージェントを使わなければならなかった
- 格安の退職代行だが、調べてみると実績がほとんどなかった
このような「想定外」と向き合わなくてはならないケースがあるため「料金しか見ていない」という退職代行業者の決め方はリスクがあることを覚えておきましょう。
質の低い退職代行を利用して生じてしまった4つの失敗例【会社側の問題】
退職代行業者を選ぶ際は、できるだけ実績の多い業者を選ぶべきです。
とはいえ、人によっては、金額面に目がくらみ、サービス内容にフォーカスできていないこともあるでしょう。
実績の少ない業者に依頼してしまうと、会社側が面倒なことを起こしたときにリカバリーができないこともあるため注意が必要です。
なかでも以下のような失敗に繋がることもあるので、フォローアップが充実した代行業者を検討したいものです。
- 会社側が損害賠償を請求してきた
- 「懲戒解雇」と脅された
- 退職後に嫌がらせを受けた
- 会社が通知を無視してなかなか退職できなかった
それでは、それぞれの内容を細かく見ていきましょう。
1. 会社側が損害賠償を請求してきた
所属していた会社によっては「損害を受けた」と言われ、損害賠償を請求してくる企業があることは覚えておくべきです。
そもそも法律的には損害賠償を支払わなければならない可能性は低いです。
ですが、企業によっては法律の概念を無視して損害賠償を請求しようとしてきます。
それにより、弁護士等の対応に追われたり、心的苦労がかかったりなど、さまざまなデメリットと向き合う必要が出てくることもあるでしょう。
法律に関して詳しい退職代行であれば、この不安は払拭できますが、法律面に疎い退職代行業者を選んでしまうと、裁判沙汰になった場合に大きなトラブルに発展することも無くはありません。
2. 「懲戒解雇」と脅された
「損害賠償」と同じく、基本的には退職代行を利用したからと言って、無理やり懲戒解雇をすることは法律上認められていません。
もちろん、会社側が明らかに不当なことをされた場合には権利はあります。
極端な話、たとえば労働者が会社の所有物を横領をした結果「逃げるため」に退職代行サービスを使えば、解雇をすることが認められていることもあるでしょう。
ですが言い換えると、このレベルの不当なことを労働者が行わない限りは、基本的に懲戒解雇になることは無いと思って問題はありません。
3. 退職後に嫌がらせを受けた
退職代行を利用して退職しても、何らかの方法で会社側から報復を受ける事例も無くはありません。
ほかにも、本来退職は本人と会社間の話し合いが必要であるため「退職します」といった形で自己表現すらも難しい人にはきつく当たりがちです。
退職代行業者の中には、法律的な拘束力は無いとはいえ「退職後も一切連絡しないでくださいね」と伝えてくれるところもあります。
ですが、このようなアフターフォローがない場合は退職後に面倒事に巻き込まれる可能性もあります。
そのため、少しでも精神的な負担を抑えて退職したい方には、実績のある退職代行サービスを選ぶことが無難です。
4. 会社が通知を無視してなかなか退職できなかった
退職の意思を伝えているにも関わらず退職を認めてもらえないことがあります。
弁護士が監修していない退職代行業者は、退職の意思を通知するにとどまるため、退職希望者本人の意思通知同様、無視されることもあるでしょう。
民間の退職代行の場合、あなたの意思を伝えようとすることは出来ますし、伝えたあとの対応方法を会社から聞く「伝達役」としては活躍できます。
ですが「無視される」というケースの場合は「それ以上の交渉事」ができないため、スムーズな退職ができません。
確実に退職したい場合は、それ相応に信頼のできる機関に依頼することが大切です。
質に疑問がある退職代行を利用してしまうと、想定している以上の時間がかかる場合もあるため、注意が必要です。
質の低い退職代行を利用して生じてしまった4つの失敗例【退職代行側の問題】
退職代行を選ぶ際には「企業」もそうですが「退職代行業者」の姿勢によっても、トラブルにつながることがあります。
とくに、弁護士や労働組合と関連していない民間企業に依頼した場合は、これから伝える問題が発生する確率が高まってしまうので、注意しておきましょう。
- 非弁行為をおこなってしまう
- 即日退職ができない
- 交渉できず不利な条件で退職をする
- 業者との連絡が途絶える
それでは、それぞれの内容を深堀りして解説していきます。
1. 非弁行為をおこなってしまう
退職代行業者で最も多いトラブルの1つが「非弁行為に関わってしまうこと」です。
非弁行為とは弁護士以外の人間が、業務において報酬目的で法律に関する事務をおこなうことを指します。
弁護士法72条により、報酬目的で法律事務をおこなえるのは弁護士のみとされています。
とくに民間の退職代行業者で、かつ「退職代行としての明確な実績が少ない」場合は要注意です。
法律に関する理解を十分にしないまま業務をおこなってしまうことで、法律違反を犯してしまうことがあります。
あなたの知り得ないところで思わぬ問題に巻き込まれてしまうと、自分で申告すれば問題なく出来た退職も、容易には行かなく可能性があるのです。
2. 即日退職ができない
退職代行業者によっては「即日退職可能」という謳い文句があることもあるでしょう。
しかし、業者によっては対応速度が遅く、思ったとおりスムーズに退職代行業務が進まない可能性もあります。
依頼した時間帯によっては即日退職が難しいケースもありますが、それでも多くの退職代行業者が、できる限り依頼した当日に辞められるように動いてくれるはずです。
したがって「今すぐに会社を辞めたい」と考えている人が、退職代行業者選びで失敗しないためには「即辞められた実績があるか否か」を見て判断するのは大切です。
3. 交渉できず不利な条件で退職をする
退職代行業者は一般企業であり、弁護士資格を持つ者が担当していない場合は「交渉する」という行為自体が弁護士法によって禁止されます。
そのため、誤った判断を取ってしまった業者によって逆に不利な状況に陥る可能性があります。
また、上記の理由から、適法適正で動ける退職代行を見極める目が必要です。
もしあなたが、民間の退職代行を選んだ場合は、以下の状況を受け止めなければなりません。
- 民間の退職代行業者が出来るのは「情報の伝達のみ」であること
- 仮にあなたが望まない条件であっても、代行業者が交渉することは不可能であること
とくに次の職場が決まっている場合は、代行業者へ依頼しても話が平行線になるだけの可能性もあるため「相手側の提示した内容を飲まないとスムーズに辞められない」ということも出てくるでしょう。
これらの理由から、具体的な交渉が出来ずに、理想的な形で退職が出来ずに終わってしまうこともリスクとして考えられます。
4. 業者との連絡が途絶える
退職代行サービスを利用する際に起こり得るトラブルとして、退職代行業者からの連絡が突然途絶えるということが挙げられます。
なぜこのような問題が生じるかと言うと、依頼者と退職代行業者との間で、退職代行サービスの範囲に対する認識が異なっていることです。
依頼者側は「業者が手続きをすべて完了させてくれる」と思い込んでいても、退職代行業者側は「依頼者が退職したい旨を会社に連絡するだけで契約完了」というパターンがあります。
また、あまりにも格安でサービスを提供している場合や、期間限定などを謳っている場合には、業者側が意図的に逃げているケースもあることも覚えておくべきです。
このようなトラブルは、実績の少ない退職代行業者に依頼した場合に起こりやすいため、過去の実績などを踏まえて、退職代行業者を選ぶように心がけてみてください。
失敗しないために！トラブル回避につながる退職代行業者を見極める7つのポイント
ここまで退職代行で起きる失敗例について紹介していきましたが、基本的にこれから伝える要点を押さえれば、退職代行で失敗するリスクは下がります。
せっかくお金を払って依頼するのですから「どうすれば失敗しないか」も理解して、今後の参考にしましょう。
- 弁護士監修（代行）や労働組合と提携しているの業者を選ぶ
- どこまで対応できるかを確認しておく
- アフターフォローが充実している
- 追加料金が発生しないか確認しておく
- 料金が相場の範囲内なのかチェックする
- 口コミや評判を確認しておく
- 無料相談をした際の対応が良いか調べる
正しい退職代行の選び方を学び、次に繋がる理想的な退職ができるよう、参考にしてみてください。
1. 弁護士監修（代行）や労働組合と提携しているの業者を選ぶ
退職代行業者選びで失敗しない方法は、弁護士が関わっていたり、労働組合と提携されていたりする退職代行業者を選ぶことが手っ取り早いです。
そもそも「退職すること」を失敗すること自体は、いずれの退職代行業者であってもそこまでありません。
ですが、理想の形で退職できるか否かは、以下の要素を持った退職代行を選ぶほうが成功確率を高められます。
- 弁護士監修であれば適法適正な退職代行業務を取り進めてくれる
- 弁護士代行、あるいは労働組合と提携していれば会社と交渉できる
- 弁護士代行であれば裁判沙汰に発展しても対応可能
したがって退職代行Jobs
のような弁護士監修でありながら労働組合と提携している退職代行サービスであれば、さまざまな状況であっても対応できる余地があります。
裁判に関する対応はできませんが、もしそういった状況にならないのであれば、ぜひ検討してみてください。
2. どこまで対応できるかを確認しておく
退職代行業者によって、対応できる業務範囲が異なります。
前述のとおり「交渉業務ができるか否か」「裁判に対応ができるか否か」という対応範囲もありますが、その他に以下のような部分に対応できる代行業者もあります。
- 転職のサポートもしてくれるか
- 退職に関する相談事にも乗ってくれるか
- 引っ越しに関するバックアップもあるか
このような形で、さまざまな退職代行が「プラスα」を用意しています。
そのプラスαがあなたの状況に適しているものを選べているかどうかで、業者選びをしてみるのも良いでしょう。
3. アフターフォローが充実している
退職代行を利用して退職できたら一安心ですが、退職したあとに会社から必要な書類が届かないことや、退職金が振り込まれないといったトラブルが発生する恐れがあります。
そんなときのために、アフターフォローが充実している退職代行を選択することは重要です。
たとえば退職が決まってから2カ月間は代理人として動いてくれるサービスがあると、退職時の事務作業もサポートしてもらえます。
これはあくまで一例ですが、各サービスがさまざまな方法で退職後の対応を用意しています。
費用面や、ご自身の目的などに合わせて「どのようなアフターフォローがあればいいか」を考えてみましょう。
4. 追加料金が発生しないか確認しておく
退職代行業者によっては、悪質な業者もあるので事前の調査は重要となります。
なかでも注意したいポイントの1つが「もともと提示していた金額が、何らかの要因で引き上げられないか」といった点です。
- ホームページに書かれていた金額から明らかに逸脱している
- 追加料金無しとあったのに、追加料金を請求された
このような状況にならないように、事前に支払うべき金額がいくらなのか相談しておくようにしましょう。
最近は申し込み前に退職代行業者に無料相談ができるため、そこで支払うべき金額をあらかじめヒアリングしておくと安心です。
5. 料金が相場の範囲内なのかチェックする
退職代行業者を選ぶ際は、必ず相場の範囲内の価格帯か否かを確認しましょう。
現在、退職代行業者の価格帯は、基本的に3万円前後です。
この価格帯からあまりにも逸脱している場合は、何かしらの追加料金を求められるリスクがある可能性があります。
- あまりにも低価格な退職代行は、何か追加料金が無いか確認する
- 高額の退職代行業者の場合は、価格が高い理由を調べ、不要な特典が付いていないか調べる
これらのポイントを確認しつつ、お目当ての業者が相場から逸脱していないかは確認しておきましょう。
6. 口コミや評判を確認しておく
退職代行には多くの業者が存在しています。
それぞれの業者で得意分野が異なるため、安心できる業者を選ぶのが良いでしょう。
とくに口コミや評判を調べれば細かなシチュエーションが書かれている場合もあり、参考になります。
- この退職代行業者は対応も早かったので安心できた
- 本当に即日で退職できた
- 予想していなかった追加料金がかかってしまった
良い情報・悪い情報を含め、口コミはユーザーの生の声を確認することができます。
そして口コミを調べることで「まったく口コミが載っていない」という情報を知ることもできるでしょう。
ユーザーの声や評判が一切ないところは「リリースしたばかりの業者」あるいは「実績が少ない業者」であることが想像できます。
このような業者を誤って選ばないためのスクリーニングとしても有効なため、少しでも口コミに触れておくようにしましょう。
7. 無料相談をした際の対応が良いか調べる
退職代行を使いたいと思ったとき「無料相談可能」という文言には誰もが惹かれることでしょう。
ですがここで注意したいのが、その無料相談の際の対応の良さです。
業者選びをする際には「無料相談での対応」でサービスの温度感を掴むことをおすすめします。
いくら実績のある業者であっても、顧客への対応が悪くては、退職するほど苦しんだ心にさらなるダメージを与えかねません。
そのため、退職代行を希望する場合は、対応する担当者の対応について確認しておくことは大切です。
退職代行で失敗したくない人必見！おすすめの業者3選
退職代行選びで失敗したくない人に向けて、実績の多い業者を紹介します。
今では数多くの退職代行業者が生まれましたが、トラブルに巻き込まれないためには実績のある業者選びはマストでしょう。
- 弁護士監修の退職代行Jobs
- スピード感のある対応が可能な退職代行SARABA
- 弁護士対応の弁護士法人みやび
価格帯やサポート内容はそれぞれメリット・デメリットがありますが、自分に合った業者を比較検討してみることをおすすめします。
それでは、それぞれの内容を細かく見ていきましょう。
1. 弁護士監修の退職代行Jobs
| 運営会社 | 株式会社アレス |
| 利用料金 | 27,000円+労働組合費2,000円 |
| 対応時間 | 24時間いつでも相談可能 |
| 支払い方法 | 銀行振込、クレジットカード、現金翌月払い、コンビニ決済 |
| 返金保証 | あり |
- 労働組合との提携で会社との交渉が可能
- 退職後の不安も相談OK！
- 24時間対応！深夜でも相談OK
- 支払い方法が複数あり安心
では、退職代行サービスであるものの、転職時の不安を軽減するカウンセリングをおこなっています。退職後はこれからの働き方で心配が募ることもありますよね。退職代行Jobs
なら無料でカウンセリングを受けられるのでとても安心です。また退職代行Jobsは労働組合と提携もしているため、残業の未払いや有給消化などの交渉も可能。
24時間365日対応ですので今からでも退職の相談にのってもらえます！料金もリーズナブルなためコスパ最強の退職代行です。
2. スピード感のある対応が可能な退職代行SARABA
| 料金 | 25,000円 |
| 対応時間 | 24時間 365日対応 （今すぐ連絡して退職可能） |
| 支払い方法 | 銀行振込 クレジットカード |
| 返金保証 | あり |
- 24時間365日対応
- 明日からでも退職できる
- 業界最安値の25,000円
- 行政書士監修の退職届が貰える
3. 弁護士対応の弁護士法人みやび
| 料金 | 55,000円 |
| 対応時間 | 10:00～21:00 |
| クレカ決済の有無 | 無 |
| 返金保証の有無 | 無 |
- 即日退職に対応
- LINE、メールからの相談料は無料
- 損害賠償請求など法的な対応もお任せ
- 未払い給与、退職金などの請求は着手金無料
また、「相談したとき返事が返ってくるのが早い！」という口コミが目立ちました。今すぐ不安を解消したい人は、問い合わせてみましょう。
