上司の引き止めに負けず退職する秘訣はコレ! ~引き止めへの具体的対策は?~

上司の引き止めに負けず退職する秘訣はコレ! ~引き止めへの具体的対策は?~

上司の引き止めに負けず退職する秘訣はコレ! ~引き止めへの具体的対策は?~

「うちの会社は退職するときに必ず超強引な引き止めがある!」「上司からの引き止めがムチャクチャ強く話が全く前に進まない!」「上司が退職の話を全然取り合ってくれない!」等々、退職する際の上司からの引き止めトークなどへの対応に困っているという方は意外に多いようです。

今回は、引き止めにより退職を撤回した場合に生じるデメリット、強引な引き止めを上手に回避するコツ、実際に引き止めを受けた際のナイスな対応方法等を詳しくお伝えします。

引き止めによって退職を撤回した場合のデメリット

「上司からの強い説得で退職意思を撤回しまった!!」
上司と色々話をした結果として会社に残留することになった場合、当然デメリットはあります。
特に代表的なデメリットとして考えられるのは次の2つです。
今、少しでも、撤回すべきか・・・このまま辞めるべきか・・・について思案しているのであれば、この2つのデメリットをよく理解し、どうすべきかを落ち着いて考えてみましょう!!

デメリット1:強く引き止めれば退職しないと思われる

一度でも撤回をしてしまうと、「しつこく留意すれば何とかなる」「強く引き止めれば退職しない」という色眼鏡で上司から見られることは間違いありません。
今後、「やはりこの会社ではやっていけない」と感じ、改めて退職意志を伝えたとしても、
必ず同じような話をされ、そして同じような引き止め工作を受けることになります。あなたとしても、一度は留意した経緯から、なかなか強硬になれないかもしれません。
そして、結果として、ズルズルと退職時期を先延ばしにさせられ、いつまで経っても辞めることができないという状況に陥ってしまうのです。

デメリット2:会社での居心地が悪くなる

上司の立場で考えてみてください。
様々な手を使って引き止め工作をし、なんとか目先の問題は回避したものの、その気苦労から、心の中ではあなたのことを気持ちよく思っていないのは当然のことでしょう。

もしかしたら、「ムカつくヤツだ!!」と思っているかもしれません。
また、退職残留交渉の過程で、もしあなたが何らかの待遇改善提案を受け入れていた場合、「あいつだけ特別手当が付いているらしい」といった、あなたにとって非常に好ましくない噂が会社内で飛び交う可能性も十分に考えられます。
人事評価の面でも「裏切り者(会社を辞めようとした人間)」とされ、今後の昇進や昇格で不利になることがあったとしても有利になることはまずありえないでしょう。

以上のように、一度でも表明した退職の意思を撤回し会社に残留するということには、それなりに大きなデメリットがあるということを忘れないでください。

会社(上司)はなぜ引き止めようとするのか!?

上司があなたに対して「会社を辞めないで欲しい」と思っているのは確かでしょう。ただし、それは、あなたが退職することによって上司や同僚へ様々な負担が掛かるという点を気にしているからであって、そのことを安易な方法(引き止め)でなんとか回避しようとしているだけ、と言い換えることもできます。

要するに、退職者がでてしまうと上司や同僚の業務負担が著しく大きくなるため、会社(上司)はあの手この手であなたを一生懸命に引き止めようとするのです。

優秀な部下なら会社のために頑張ってほしいと願うのはある意味当然のことです。いわゆる“出来る部下”が辞めることで、上司は日々こなさなければならいルーティン業務に加え、「仕事の段取りを再調整する」「退職者の代わりになる人材を採用する」といったルーティン以外の付加業務を数多く抱えることになり、大いに疲弊します。
残された同僚にしても、退職してしまった同僚の穴埋めのため、日常業務の負担が想像以上に増加するはずです。結果として残業が常態化することになるかもしれません。やはりここにも疲弊の連鎖が押し寄せてきます。

さらに、上司は自分の上司から「なぜもっと早く兆候に気が付くことができなかったんだ!!」と大いに叱責されるでしょう。
突然の退職は退職者の上司の人事評価に悪影響を及ぼします。そこで、上司はやはり安易な方法(引き止め)で、そのような状況をなんとか回避しようと試みるわけです。
純粋な気持ちであなたのことを必要と感じ、なんとしても会社に残って欲しいと思う気持ち以上に、こういった心情から強引な引き止め工作へと走るケースは意外と多いようです。
上司の引き止め工作の裏側には、このようなネガティブな本心が隠れているのです。

会社の引き止め方あるあるとその対応方法

上司があなたに対してどのような引き止め工作をしてくるか事前に予想することができれば、あなたも対応策を検討でき、退職の話も随分進めやすいのではないでしょうか。
よくある引き止め工作とその対応をお話しします。

ケース1:「給料の待遇や部署の配置を改善する」と持ち掛けられる

このケースの対処方法
 → その改善は継続的に効果を発揮するものなのか冷静に判断する

後述の「4.強引に引き止めを受けないための3大ポイント」でも示すとおり、退職の意思が本当に固ければ、改善できる問題を退職理由に持ち出すのは得策ではありません。

仮にあなたが、「その問題が本当に改善されれば辞めなくてもいい」と本気で考え、その気持ちを上司に伝えたとします。そして、上司がその問題の改善策を示してきました。
あなたはどうすべきでしょうか。
まずは落ち着いて冷静に考えなければなりません。
何をか。
例えば、その改善は本当に必ず実行されるものなのでしょうか、そして継続的に実行してもらえるのでしょうか。よくよく考えてみるべきです。
「特別手当を付ける」「役職を付ける」「残業のない部署に異動させる」などの改善策は、上司のその場限りの思い付きの可能性もありますし、退職を撤回した直後に多少の改善が図られたとしても、長い目で見た場合あまり変わってないというケースも多くあります。
また、変わってないどころか、一定期間経過した後、急転して以前より状況が悪化してしまったというケースもよくある話です。
そんな中、退職交渉の過程で条件面に関するやり取りがあり、何か特別な待遇を受けているであろうあなたに、周囲から冷たい視線が向けられるというシーンは容易に想像できることと思います。
上司の話をしっかり聞き、決してその場では結論を出さず、一度持ち帰ったうえで改めて冷静に考え、そして自分の進退を決心しましょう。

ケース2:「君は会社にとって必要な人材なんだ」と訴えられる

このケースの対応方法
 → 退職を決心した理由をもう一度冷静に考える

「君がいないとこのプロジェクトは絶対に成功しない」「君には大きな期待を寄せていたんだ」「君は将来の幹部候補なんだぞ」と、あなたを必要に思う言葉をあれこれ投げ掛けて、情に訴えかけてくるパターンです。

繰り返し何度も「君が絶対に必要だ」と訴えられると、あなたの気持ちはどうしても揺れ動いてしまいますよね。
「今はキツイかもしれないが、自分のことを認めてくれているようだし、この会社で仕事を継続した方が結果的に得策なのかもしれない・・・」と思ってしまうが、人の心というものです。

しかし、あなたはここで「退職を決心した強い理由」を冷静に思い返してみなければなりません。「今の会社では本当にやりたい仕事ができない」「今の会社では得られるスキルに物足りなさを感じる」「今の会社では得られる知識が絶対的に不足している」など、色々な思いがあったはずです。
この会社でこれ以上はやっていけないと思った強い理由を冷静に思い出し、改めて自分にとって何がベストかを見つめなおす必要があります。

「自分は会社からちゃんとした評価をされていない」と、あなたが少しスネた感情で退職を考えているのであれば話は違ってきます。もしそうであるなら、その気持ちを改めるべきかもしれません。しかし、そのような弱い感情から退職を考えているのでないなら、ここはあなたの「強い理由」に素直に従うべきでしょう。一時的な感情に流されるのではなく、気持ちを強く持ち続けることが最も大切です。
もう一度だけ落ち着いて考え直し、自分の退職の理由と意思は絶対に変化することはないと確信したのなら、ハッキリとその意志を伝えるようにしましょう。

ケース3:「後任が決まるまで退職時期を遅らせてほしい」とお願いされる

このケースの対処方法
 → もし調整が可能ならその範囲内で応じる

「退職は仕方ないが時期は検討してほしい」と懇願されるケースも少なくありません。
この場合あなたはどうすべきでしょうか。
ここは、応じられる範囲で可能な限り調整することも一つの手です。上司は自分の目先のピンチ(人手不足)を回避することで一生懸命ですから、あなたに少なからず好印象を持つでしょう。そしてその猶予期間内に人員補充が計画通り進んだなら、あなたは円満退職にグッと近づいたといえます。
ただし、次の職場が決まっている場合は、新しい職場を優先するのが一般的で当然のことです。その場合は無理せず、その状況を正直に説明して上司の理解を取り付けましょう。
もし、次の職場の入社日にあらかじめ幅を持たせた約束をしていた場合は、日程調整が可能か確認をしてみるのも選択肢の一つです。想定された範囲内であれば了承を得られる場合もあります。
ここで注意してほしいのは、転職先があなたに持つ印象です。当然「責任感が強い」と判断してもらえ、快く日程調整に応じてくれるケースもありますが、「期限をちゃんと守ることができない」と、内心あなたへの評価を下げ、入社後の要注意人物としてマークされる可能性も十分にあります。
あなたにとって大事なのは新しい会社ですから、場合によっては、「次の職場との約束があり退職日は絶対に変えられない」という強い意思を伝えることも必要です。
また、次の職場が決まっていない場合、そのままズルズル退職が先延ばしにならないかという点でも注意が必要です。当初の約束日が近づいた時点で、「もう少しだけ手伝ってくれないか」「もしよかったら退職の話は白紙にして、もう一度頑張ってみないか」という話になるケースは多いものです。
過去に同僚の退職で似たようなケースがあった場合は注意が必要です。

ケース4:「訴えるぞ!!」と脅し文句を言われる

このケースの対処方法
 → 決して慌てず落ち着いて対応する。

「同僚の負担のことは考えたのか!」「お客様に迷惑をかけるつもりなのか!」などの脅し文句で詰め寄られる場合もあるかもしれません。それどころか、「君の退職によって損失が生じた。賠償請求する」などと脅しを掛けてくる場合もあるようです。

その場合は、決して慌てず落ち着いて対応してください。
大事なことは、こうした脅しの多くは法的根拠に乏しいということです。
民法627条は「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する」と規定しています。
法的過失のない労働者に対して、会社側が損害賠償等を突きつけることはできません。ましてや、通常の退職で従業員に損害賠償責任が生じる程の過失が生じることはまずありません。
会社側の脅しがあまりにも悪質な場合は、「労働基準監督署」へ相談するのも手段の一つでしょう。

また、既に口頭で労働契約の解約申入れは済ませており、これは、民法627条でいうところの「解約の申入れ」に該当します。申入れから二週間を経過すれば、法律上は正当に退職できる状況にあるのです。
口頭でも正式な申入れになるというのは、一般的にはあまり知られていない法解釈だと思います。上司はわかっていて接しているのかもしれませんね。
いずれにしても、口頭だけでは、後から「聞いていない」という言い逃れをされるケースもあるでしょう。そういった問題を避けるため、口頭で意思表示するとともに、速やかに「退職届」を持参、郵送、メール等の方法で提出しておくことが好ましいです。
いずれにしても、会社からの強引な引き止めには決して屈してはいけません。

上司の引き止めに負けず退職する秘訣はコレ! ~引き止めへの具体的対策は?~

強引な引き止めを受けないための3大ポイント

強引な引き止めを受けないための重要な防衛策は、月並みですが「相手(会社や上司)のことを考えて行動する」というところに落ち着きます。
具体的には、大きく3つのポイントがあります。

  • 繁忙期の退職は出来るだけ控え、上司への報告も可能な限り早めにする
  • 退職するべきかという相談はせず、退職するということだけに集中する
  • 必ず退職したいなら待遇面の交渉をしてはならない

では、早速見ていきましょう。

繁忙期の退職は出来るだけ控え、上司への報告も可能な限り早めにする

上司から「今辞められたら困るから考え直してくれ」と言わせないようにしなければなりません。こう言われてしまっては、退職の話のスタートラインにも立てないような雰囲気になってしまいます。
そのため、一般的には、繁忙期を避けて退職の話をするという選択肢が最もスムーズで好ましいといえます。当然ですが、大きな企画の最終局面など、第三者が客観的に見ても「この時期の退職は、さすが周囲に迷惑が掛かるだろう」というタイミングは可能な限り避ける方が無難です。
考えてみてください。いつもより仕事が立て込んでいる時期に同僚が退職してしまうと、残された同僚の仕事は一気に倍増します。そして、あなたへの不満が倍増することも間違いなしでしょう。

上司の立場からしても、「なぜ今退職なんだ!!」「オレの苦労も考えてくれ!!」といった理不尽な不満が大きく膨れあがり、怒りの矛先があなたに向かうのも、ある意味仕方のないことなのかもしれません。
重要視すべきは、「会社にはできるだけ迷惑を掛けたくないと思っている」というあなたの誠実な気持ちです。

その気持ちは必ず上司に伝わりますし、会社への迷惑は最小限にしたいと思っているという真摯な姿勢が伝われば、多くの場合、上司の姿勢にも変化が見られるものなのです。
民法では、期間の定めのない労働契約は「退職日の14日前までに、退職の意思を伝える」と規定していますが、多くの上司は、少なくとも1~2ヶ月前には教えてほしい・・・と思っています。
また、就業規則で独自の定めを設けている会社も多いため、円満に退職するためには、こういった規則などを事前にチェックしておくことも重要です。
上司は、部下の突然の退職という状況に直面すると、自身の上司への報告、引継ぎの段取りの検討、後任の採用のための求人広告の出稿や面接などを行なわなければならず、とにかく気持ちに余裕がないのです。

退職するべきかという相談はせず、退職するということだけに集中する

上司に「相談」というスタンスで話をした場合、高い確率で引き止めを受けます。
「相談」という雰囲気から、上司は「まだ決めかねている」「押せば何とかなるぞ」と期待を膨らませます。
そして、徹底してあなたの不安を取り除くトークを繰り返します。
「今辞めるのは本当に得策なのか」「もっと少し経験を積んだ方が視野が広がるぞ」「○年で退職してもキャリアアップに繋がらないんじゃないか」といった、あなたのことを思って言ってるんだぞというような言葉を投げかけで退職の申し出を撤回させようとします。
何度も部下の退職でキツイ思いをしてきた上司とあなたとでは経験値が違います。上司は経験則的にこういう言葉を伝えれば気持ちを変えてくれるケースが多いと知ってあなたと話していることも少なくないのです。

上司はあなたの仕事ぶりを普段から観察し、性格も十分に掴んでいるでしょう。長所や短所を誰よりも把握していると言っても過言ではありません。
「将来を考えた場合、今は退職するタイミングじゃないぞ」という言葉の出し所をよく心得ているのです。
あなたは、「上司は本当に自分のことを親身に思ってくれているのか」、「客観的な自分自身の市場価値はどの程度なのか」、「自分の退職の意思はどれほど固いのか」等をもう一度落ち着いて見つめ直し、会社を辞めたいという思いに至った経緯を再度振り返ってみる必要あります。
あなたの退職の意思が固い場合の上司との対話のポイントは、退職するかどうかを「相談」するのではなく、「退職を決め、退職時期はいつを希望している」という強い意思を「伝える」姿勢だということを忘れないでください。

必ず退職したいなら待遇面の交渉をしてはならない

どうにかして退職を留意させたい上司としては、申し出を撤回してもらうために「辞める理由」を必死に探ってきます。
それは、その「理由」を改善する提案を持ち掛けることで、退職の意思を撤回してくれるケースが多いと知っているからです。
本来、退職理由を話す必要性や義務はないのですが、上司との対話の中で、退職理由について説明をしなければならない状況になることもしばしばあります。
このとき、「この問題が解決すれば無理に退職しなくてもいい」と、本気で考えていない限り、人間関係、給料、残業など、変えることが出来る要素を退職理由として持ち出すのはNGです。

なぜなら、このような人間関係、給料、残業などの問題は、会社側の裁量で何とかすることができるからです。
「君だけに特別手当を付けてあげるから残ってくれ」「すぐに残業のない部署に異動させるからもう大丈夫だ」などと持ち掛けられ、退職を撤回するしかないという状況を作り上げられてしまうケースはあなたが想像するよりも遥かに多いと考えて間違いありません。
目先の条件提示に迷わされて退職を戸惑うような素振りを見せてしまうと、引き止め工作は一気に強固なものになり、必ず押し切られる結果となるでしょう。
絶対に譲れない理由があって退職を決心したはずです。退職を決心するまでの経緯を改めて思い返し、強い意思を持って冷静に上司と話をしなければなりません。

上司の引き止めに負けず退職する秘訣はコレ! ~引き止めへの具体的対策は?~

既に引き止めを受けている場合の対処方法

今この瞬間も、既に会社から退職申し出の撤回要求を受けて困っている・・・という人もいるでしょう。
上司の勢いや情に押し込まれ、「少し検討させてください」などといった言葉をつい漏らしてしまった人もいるのではないでしょうか。
そのような方は以下のケースを参考にして、退職を成功させてください。

上司が「仕方がない」と思わざるを得ない理由を伝えよう

退職の意思を伝えたものの、上司と話をする過程で上司にいいように言い包められてしまった場合、繰り返し同じ話をしても同じ要領で押し返されるのは必定です。
既にあなたは一度言い包められているのですから。

先程もお伝えさせていただいた通り、上司の方が遥かに場数を踏んでいます。おかしな話ですが、中には慣れっこの上司もいるかもしれません。
こういう状況になった場合に重要なのは、まずは慌てず冷静に事態を振り返ることです。
そして、もう一度自分の退職理由を一から思い起こし、反撃されずに押し通すストーリーを設計し直さなければなりません。
改めて話をするのはそれからです。

具体的には、あなたの退職理由の中で、会社側ではどうすることもできない理由をクローズアップして、その点を中心に話を推し進めることです。
例えば、出産、育児、介護など、あなたの生活スタイルを考えた場合、会社の勤務体制と両立することはどうしても難しいといったことなどです。
「そういう状況なら仕方ない」という雰囲気に持ち込むことができれば、退職へ一歩二歩近づくことになります。

上司が退職の話について聞く耳を持たない場合は相手を変えよう

上司が退職の話を聞いてくれない、有無を言わせず退職を否定するといった状況の場合、話の相手先をチェンジすることも有効です。
自分の上司の上司に声を掛けるか、人事部に持ち込むのが一般的です。
ただし、これは自分の上司では話が全く前に進まないというケースに限定すべきでしょう。いきなり上司の上司や人事部に話を持っていっても必ず差し戻されます。
上司の上司や人事部が聞き入れてくれるような理路整然とした退職ストーリーを準備し、「上司に退職の意思を伝えたが、全く話を聞いてもらえず、話が前に進まない。非常に困っている」と持ち掛けるのがよいでしょう。

それでも会社ぐるみで同じ事態が繰り返される場合は、多少強引にでも「退職届」を提出してしまいましょう。
一般的には、「退職願」という「退職を願い出る」書面を提出し、諸々話し合ったうえで会社を辞めるという手順を踏むものです。これに対し、「退職届」は労働者側から一方的に会社との労働契約を解約することができる書面です。
先ほど触れた民法627条を思い出してください。期間の定めのない労働契約は「退職日の14日前までに、退職の意思を伝える」と規定しているのです。裏返せば、二週間あれば会社は辞められるのです。

では、その二週間の過ごし方はどうすればいいでしょうか。
気まずい気持ちのまま会社へ行く必要があるのでしょうか。
そんなことはありません。
有給休暇があれば取得できますし、有給休暇がなければ欠勤させてもらうこともできます。
少々強引な方法であり円満退職とはいかなくなるかもしれませんが、上司や会社の態度に応じて、最終手段として行使する必要性があることは覚えておきたいものです。

大切なのは、退職の強い意思を持ち続けることです。
最初のやり取りが不調に終わり、引き止めに応じてしまいそうになったからといって、退職できないということは絶対にありません。
弱気にならず、「必ず退職する」という強い意思を持って、自分の状況にあった手を打って退職成功へ向かってください。

最後に

理想は、今の職場に出来るだけ迷惑を掛けず、上司に余計な負担を掛けずに辞めるかをよく考えて実行して実現することです。
しかし、すんなりいかないケースが多いのも事実です。引き止めを受けた場合の対処方法など、ポイントを押さえ、出来るだけ早く退職できるように対策を練りましょう。